日本語教師になるには？仕事内容・必要な資格・大学選びを徹底解説

日本語教師とは

日本語教師は、日本語を母語としない人に、日本語や日本文化を教える職業です。

日本で外国人向けに日本語を教える場合、語学だけでなく、生活に必要な知識や社会のルールも伝えます。

たとえば、買い物や病院での会話といった日常的な場面から、学校や職場での人間関係やマナーまで、多様な状況に対応できる力を育てます。

幼児から大人まで幅広い年代に、日常会話からビジネスまでさまざまなレベルの日本語習得をサポートします。

日本語教師という職業について、以下のポイントに注目して解説していきます。

• 日本語教師の仕事内容
• 日本語教師の給料・給与・年収
• 日本語教師のやりがい
• 日本語教師の働き方
• 日本語教師に必要な知識、資格、スキル
• 日本語教師という職業の注意点

日本語教師の仕事内容

日本語教師は、国内外で日本語を学ぶ学習者に対して言語指導を行う職業です。

授業そのものに加えて、準備や学習支援、生活面でのサポートまで業務は多岐にわたります。

以下に、日本語教師の主な業務内容をまとめました。

• 授業準備：学習者のレベルや目的に合わせたカリキュラム作成、教材の準備
• 授業実施：文法、語彙、読解、作文、会話練習、リスニングなどの指導
• 学習支援：質問対応や復習方法の指導
• 生活・進路相談：進学・就職に関する相談や生活上の支援
• 文化紹介：日本の行事（初詣・七夕など）の紹介、生活ルールの案内
  

日本語教師は授業だけでなく、学習者の適応や目標達成を支える立場にあります。

特に留学生の場合、生活面の相談を受けることもあり、教育と支援の両面で役割を果たす職業です。

日本語教師の給料・給与・年収

日本語教師の給与は勤務先や雇用形態によって差があります。

専任講師はフルタイム勤務で月収が固定される一方、非常勤講師は授業数に応じて収入が決まります。

国内の日本語学校や大学の場合、初任給は月18〜25万円程度が目安で、経験や資格により上昇します。

海外勤務の場合は現地の給与体系に準じますが、住宅手当や保険など福利厚生がつく場合があります。

年収は常勤の場合200〜400万円程度ですが、非常勤中心の勤務では授業数により大きく変動します。

日本語教師のやりがい

日本語教師のやりがいは、学習者の成長や目標達成に直接関わる点にあります。

言語能力の向上だけでなく、進学や就職準備の支援、生活上の相談対応など、学習者の生活全体に影響を与える場面もあります。

授業を通じて学習者の理解度や表現力の変化を実感できることも業務の特徴です。

• 学習者が日本語を習得する過程を支援できる
• 進学・就職などの目標達成に貢献できる
• 異文化理解や国際交流を通じて自身の知識も広がる
• 教育者としての経験を積み、授業運営能力や指導力を向上できる

日本語教師の働き方

日本語教師の働き方は勤務先や雇用形態で異なります。

専任講師はフルタイム勤務が基本で、授業準備や教材作成、学習者の相談対応も含まれます。

非常勤講師はシフト制で授業数に応じて勤務時間が変わり、日中・夜間・週末クラスに入ることもあります。

近年はオンライン授業の増加により、在宅で授業や添削を行うケースもあります。

日本語教師に必要な知識、資格、スキル

日本語教師になるには、国家資格である「登録日本語教員」の取得が必須です。

その上で、授業設計や説明力、学習者の理解度を観察し適切に対応する力などが求められます。

また、学習者の母語や文化的背景を理解して授業に反映できることが望まれます。

学習者の母語に関する知識があると、誤解の原因や学習の難易度を把握しやすく、指導が効率的になります。

知識

• 日本語文法、語彙
• 第二言語習得理論
• 異文化理解
• 学習者の母語や言語特性の基礎知識
• 日本文化、社会、生活の知識
  

資格

国家資格である「登録日本語教員」の取得が必須です。

詳細な取得方法などは後述します。

スキル

• 授業設計力
• 分かりやすい説明力
• 学習者対応力
• 学習者の母語や日本語習得目的に応じて指導内容を変える力

日本語教師という職業の注意点

日本語教師は教育的魅力のある職業ですが、雇用条件や労働時間に課題があります。

非常勤講師は授業数に応じた収入となるため安定性が低く、専任でも給与は他職種と比べて平均的です。

授業外業務として教材作成や添削、学習者相談に時間がかかることもあります。

長期的にキャリアを形成するためには、経験を積みつつ資格やスキルを磨くことが必要です。

• 非常勤は収入が授業数に依存し安定しにくい
• 専任でも給与水準はあまり高くない
• 授業以外の業務（教材作成、添削、相談対応）が多い
• キャリアアップには資格取得や経験の蓄積が必要

日本語教師になる方法

日本語教師として活躍するためには、資格取得と就職活動の2つの大きなステップがあります。

特に2024年4月に新設された国家資格「登録日本語教員」は、今後の日本語教育業界で重要な位置を占めると考えられます。

以下に、その取得方法と就職の流れを詳しく解説します。

国家資格「登録日本語教員」を取得する

「登録日本語教員」とは、2024年4月1日に施行された「日本語教育機関認定法」により、新たに創設された国家資格です。

これにより、留学生を受け入れる「認定日本語教育機関」で日本語を教えるためには、この資格の取得が必須となりました。

従来の「日本語教育能力検定試験」や「420時間日本語教師養成講座」などの民間資格に代わるものとして位置づけられています。

以下に、「登録日本語教員」の試験概要などをまとめました。

試験合格と研修修了後、専用のポータルサイトを通じて登録申請を行い、審査を経て正式に「登録日本語教員」として認められます。

参照：文部科学省・登録日本語教員の登録等について

参照：文部科学省・登録実践研修機関・登録日本語教員養成機関の登録結果

参照：文部科学省・認定日本語教育機関の認定等に関すること

教育機関や企業などに就職する

登録日本語教員の資格を取得すると、日本語教育の専門知識を活かして、さまざまな教育機関や企業で働くことができます。

就職先は国内外の大学、日本語学校、企業内教育、オンライン教育など多岐にわたり、語学力や教育スキルを直接活かせる職場が中心です。

具体的には以下のような選択肢があります。

​オンライン日本語教師として経験を積む

オンライン日本語教師は、パソコンと通信環境があれば国内外どこからでも指導できる働き方です。

登録日本語教員の資格を取得する前に実践的な経験を積む手段として活用する人も増えています。

近年は学習者の需要が高く、柔軟に働ける点も特徴です。

オンライン指導は、日本語教育の実践感覚を得るだけでなく、異文化理解や多様な学習者対応の訓練にもなります。

資格取得後の活動につなげやすい経験として有効です。

ボランティア教室で支援・運営を学び、実践を重ねる

多くの自治体では、地域在住の外国人を対象とした日本語教室を運営しており、ボランティア講師として関わることが可能です。

登録日本語教員の学習と並行して現場経験を積むことで、実践的な指導力や運営スキルを身につけられます。

ボランティア活動を通して得られる学びの例を挙げると、以下のようになります。

• 学習者の母語や背景の多様性を理解できる
• 授業運営や教室管理の流れを把握できる
• 教育現場の実際を体験し、将来の進路選択に活かせる

このように、ボランティア教室での経験は、資格取得後に教育機関へ就職する際の実践的な基盤になります。

日本語教師になりたい高校生の進路

日本語教師を目指す高校生は、進学先によって学べる内容や得られるスキルが異なります。

ここでは大学・短期大学・専門学校に分けて、具体的な学びやキャリアへの活かし方を解説します。

大学に進学する

大学では、語学教育や日本語学、日本文化など幅広く学ぶことができます。

学問的な基礎をしっかり身につけることができ、将来的に大学や研究機関での教育・研究にも進む道があります。

学ぶべき内容

• 日本語文法・語彙・表現の体系的理解
• 第二言語習得論・教育方法論
• 日本文化・社会事情
• 教材作成や授業運営の実践
• 留学生とのコミュニケーション実習

学部の例

大学で学ぶことで、日本語教師として必要な理論的な知識と教育方法論を深く理解でき、幅広い学習者に対応できる力が養われます。

また、大学院に進学すれば研究者や上級指導者としてのキャリアも目指せます。

短期大学、専門学校に進学する

短大や専門学校で学ぶ場合も、学ぶべき学問は大学と大差ありません。

短大や専門学校の場合は、大学に比べて学習期間は短く、実践的な教育スキルに重点を置くカリキュラムが多いのが特徴です。

学費や期間が抑えられ、早く現場で活躍したい人に向いています。

短大・専門学校ならではのメリット

• 実践重視で授業経験が豊富
• 在学中からインターンや教育実習の機会が多い
• 学費や学習期間が大学より抑えられる
• 就職サポートが手厚く、教育機関や企業への就職に直結しやすい

学科例

短大や専門学校では、卒業後すぐに日本語学校や企業内教育で働くことが想定されており、学んだ内容を実務に直結させる教育が行われます。

おすすめの大学

日本語教師を目指す人におすすめなのは、日本語教育コースや日本語教育専攻を設けている大学です。

これらの学部・学科では、日本語の音声や文法、語彙の指導法だけでなく、第二言語習得論や異文化理解、教育実習まで幅広く学べます。

以下の表は、日本語教育を専門的に学べる大学の一例です。

上記に挙げた大学以外にも、年内入試ナビでは日本語教師を目指せる大学の例をまとめています。

こちらも参考にしてください。

参考：日本語教師を目指せる大学の例はこちら

おすすめの専門学校

日本語教師を目指す人におすすめの専門学校は、以下の学校が挙げられます。

日本語教師に向いている人の特徴

日本語教師は日本語の知識を教えるだけでなく、異なる文化や価値観を持つ人と日々向き合う仕事です。

学習者の背景や目的もさまざまで、時にはうまく伝わらないことや想定外の課題に直面することもあります。

そうした場面で前向きに取り組める資質を持つ人は、日本語教師として大きな力を発揮できます。

ここでは、日本語教師に向いている人の特徴を整理します。

コミュニケーションを取るのが好きな人

日本語教師は、学習者とのやり取りを通じて学びを進めていく仕事です。

授業中に一方的に知識を伝えるのではなく、会話や質問を通して学習者の理解度を確認し、わからない部分を一緒に解決していきます。

そのため人と話すことが好きで、相手の言葉にしっかり耳を傾けられる人は、日本語教師に向いているといえます。

また、日本語学習者は国籍や年齢、目的が多様です。

初めて日本語を学ぶ人もいれば、ビジネスで高度な日本語を必要とする人もいます。

相手の状況に合わせて声のかけ方や説明の仕方を工夫できる柔軟なコミュニケーション力は、学習者の安心感や信頼につながります。

日常的に友人や家族と会話するのが好きな人や、人と接することに喜びを感じる人にとって、日本語教師はその強みを活かせる職業といえるでしょう。

異文化を理解して尊重できる人

日本語教師は世界中から集まる学習者と日々関わります。

学習者の出身国や文化的背景によって、学習スタイルや価値観は大きく異なります。

たとえば、授業中に積極的に発言する文化もあれば、静かに聞いて理解することを重視する文化もあります。

そうした違いを「おかしい」と判断せず、「そういう考え方もあるのだ」と受け入れられる柔軟さが、日本語教師には求められます。

また、日本語の使い方一つを取っても、文化的な背景が大きく影響します。

敬語やあいさつの仕方、感謝や謝罪の表現などは、日本の社会ならではのルールがあります。

学習者にそれを教えるときには、「日本ではこうするのが一般的だけれど、あなたの国のやり方も大切」という姿勢で伝えることが大切です。

異文化を尊重する姿勢を持てる人は、学習者からの信頼を得やすく、安心して学べる環境をつくることができます。

国際交流に関心がある人や、海外の文化に興味を持つ人にとって、日本語教師はその関心を活かせる職業といえるでしょう。

生徒に寄り添い、忍耐強く学びを支えられる人

日本語を学ぶ人の多くは、途中でつまずいたり、思うように上達しないと悩んだりします。

文法が複雑で理解が難しかったり、漢字の多さに圧倒されたりすることも少なくありません。

そんなときに、教師が焦らず根気強くサポートできるかどうかが、学習者の継続意欲を大きく左右します。

日本語教師に求められるのは、ただ知識を教えることではなく、学習者の気持ちに寄り添う姿勢です。

小さな成長を一緒に喜び、失敗しても励ましながら次の挑戦につなげていくことで、学習者は安心して学びを続けられます。

また、同じことを何度も説明する必要がある場面もありますが、その都度違う言い回しや例を使って伝えようと工夫できる柔軟さも大切です。

忍耐強さと優しさを持って支えられる人は、日本語教師として大きな力を発揮できるでしょう。

より良い指導方法を学び続ける姿勢を持てる人

日本語教育の現場は常に変化しています。

学習者のニーズは多様化しており、日常会話を学びたい人、ビジネスで専門的な日本語を必要とする人、留学や資格取得を目指す人など、求められる指導内容は幅広くなっています。

そのため、一度身につけた教え方だけに頼るのではなく、新しい指導法や教材、教育技術を学び続ける姿勢が欠かせません。

近年ではICTを活用したオンライン授業やアプリ教材も増えており、日本語教師にもデジタルスキルが求められるようになっています。

新しい技術や教育法を柔軟に取り入れられる人は、学習者にとっても魅力的な教師となるでしょう。

また、自分の授業を振り返り、改善点を見つけて工夫していく姿勢も大切です。

学び続ける意欲を持つことで、教師自身も成長し、長く日本語教育の現場で活躍できるようになります。

よくある質問

日本語教師を目指す中で、多くの人が同じような疑問を抱きます。

ここでは「独学でなれるのか」「費用や年齢制限はあるのか」など、よくある質問に答えていきます。

日本語教師は独学でもなれますか？

独学で日本語教育の知識を学び、国家資格「登録日本語教員」を目指すことは可能です。

2024年に創設されたこの資格には試験ルートと養成機関ルートがありますが、試験ルートであれば独学で基礎試験に合格し、その後に「登録実践研修」を修了することで資格取得につながります。

市販の参考書や過去問題集を使って学習する人も多く、通信講座などを併用すれば効率的に学べます。

日本語教師になるにはどれくらい費用がかかりますか？

日本語教師を目指すには、選ぶルートによって必要な費用が大きく異なります。

ここでは、独学で試験ルートを利用する場合、文部科学省が認定した養成機関で学ぶ場合、大学で専門課程を履修する場合に分けて目安を整理します。

特に民間の養成機関の場合は、期間限定で割引のキャンペーンを利用するなど、費用を安く抑えられる可能性があります。

また、経済産業省のキャリアアップ支援事業を活用することで、養成機関の受講料を抑えることもできます。

政府主導の支援は、政策によって支援機関が変更になったり打ち切られたりするので、利用前によく確認しましょう。

日本語教師になるには年齢制限はありますか？

日本語教師になるには年齢制限はありません。

「登録日本語教員」の試験ルートでは、年齢・学歴・国籍を問わず受験できます。

実際に、社会人から転職した人や定年後に資格を取得して教壇に立つ人も多くいます。

ただし、大学や海外派遣プログラムなど一部の勤務先では、採用条件に年齢や経験が影響する場合もあります。

学歴がなくても日本語教師になれますか？

学歴がなくても日本語教師になることは可能です。

国家資格「登録日本語教員」は、学歴や年齢を問わず受験できます。

ただし、勤務先によっては「大学卒業以上」が条件となる場合もあるため、学歴がある方が就職の選択肢は広がります。

社会人から日本語教師にキャリアチェンジできますか？

社会人からでも日本語教師にキャリアチェンジすることは十分可能です。

国家資格「登録日本語教員」は年齢や職歴に関わらず挑戦できるため、会社員や主婦など、さまざまなバックグラウンドを持つ人が新たな一歩を踏み出しています。

これまでの仕事で培った経験（コミュニケーション能力、ビジネススキル、異文化対応力など）が教育現場で活かせる場面が多く、非常勤やオンライン授業など柔軟な働き方も選べます。

日本語教師の将来性は？

法務省・出入国在留管理庁によると、令和6年末の在留外国人数は376万8,977人（前年末比35万7,985人、10.5％増）で、過去最高を更新しました。

参照：出入国在留管理庁・令和６年末現在における在留外国人数について

日本に在留する外国人数は年々増加しており、教育や就労の場面で日本語を必要とする人が増え続けています。

日本で学び、働き、生活する外国人が増えるにつれて、日本語教育の必要性はますます高まっています。

日本語教師の需要は、今後さらに拡大していくと見込まれます。

また海外でも日本語を学ぶ人は多く、国際交流基金の調査では、141か国・地域において、約379万人が日本語を学習しており、世界での日本語学習者数は依然として高い水準にあります。

こうした背景から、今後も国内外で日本語教師の需要は安定的に存在するといえるでしょう。

参照：外務省・文化の交流 日本語教育

さらに近年では、ICTを活用したオンライン授業の普及が進んでいます。

これにより、地理的な制約を超えて世界中の学習者とつながれるだけでなく、働き方の柔軟性も増しました。

特に子育て中の人にとっては、自宅で授業を行えるオンライン日本語教師という選択肢は大きな魅力です。

フルタイムで働くことが難しい場合でも、非常勤やオンラインを組み合わせることで、自分のライフスタイルに合わせて活躍できる可能性があります。

今後は国家資格「登録日本語教員」の普及により、日本語教師の専門性が社会的に評価される機会が増え、待遇の改善やキャリアの多様化も期待されています。

教育現場だけでなく、企業研修やオンライン教育などの新しい分野でも、日本語教師は重要な役割を担っていくでしょう。

まとめ

本記事では、日本語教師の定義から仕事内容・給料・やりがい・なり方・向いている人の特徴までを解説しました。

解説した中でも、日本語教師に関する重要なポイントを最後に記載していきます。

• 日本語教師は母語でない人に日本語と生活知識を教える職業
• 授業準備、文法・会話指導、学習支援、生活・進路相談が主な業務
• 給与は勤務先・雇用形態で変動、常勤で年収200〜400万円程度
• 学習者の成長や目標達成に関われる点がやりがい
• 働き方は専任・非常勤・オンラインなど多様で柔軟性あり
• 必要な知識・資格：日本語文法・語彙、第二言語習得理論、登録日本語教員など
• 注意点：非常勤は収入が安定しにくく、授業外業務も多い
• 就職先は日本語学校、大学、企業、オンライン教育、自治体、NPOなど
• 高校生の進路は大学で理論・教育法を学ぶか、短大・専門学校で実践重視の教育を受ける
• 向いている人はコミュニケーション好き、異文化理解がある、生徒に寄り添い学び続ける姿勢がある

本記事が日本語教師についての全体像を理解する参考になれば幸いです。

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