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偏差値
56
もっと大きく社会に貢献。そのためには組織を育てる手腕が求められている 企業や官公庁、地方自治体、NPO、NGOなどは、組織の価値や、顧客、ファン、知名度、評判、売上、利益の拡大（スケールアップ）が求められます。つまり「1」から「100」へと育てることです。 そのためには、強いチームや組織づくりが不可欠です。経営学科では、組織の発展とそのマネジメントに必要な理論とビジネススキルを身につけ、アクティブ・ラーニングにより実践していきます。 経営に関する諸課題を洞察し、それを創造的に解決できる行動力のあるスペシャリストと、彼らを活かすビジネスパーソンを育成します。
Work & License
経営学科卒業生の就職率（2024年度）：99.7%
■キャリア形成支援講座 将来のキャリアを自分で描き、切り拓く力を養成する多彩な講座を実施しています。「自己理解」「社会理解」「能力開発」「経験活動」の4つをテーマに、様々な講師の講義やグループワーク、ディスカッションを通じて考え、理解を深めます。受講モデルをもとに、年次に従って自分らしいキャリア形成を進めていけます。 ■個別相談 大学生活の過ごし方、将来のキャリア、卒業後の進路（就職・大学院進学など）、インターンシップや就職活動のための応募書類確認、模擬面接など、学年を問わず個別に相談できます。 ■グループ相談 友人同士・サークル・ゼミナール・部活動の仲間と一緒にグループ相談も可能です。当日はお互いの悩みや意見を共有することを通して、キャリア理解を深めていきます。仲間と一緒に適性検査や心理検査を受けることもできます。 ■グローバルキャリア・サポートプログラム グローバル企業への就職を目指す学生のためのプログラムです。就職活動に必要な知識やスキルを短期間で集中的に磨きます。 ■OB／OG訪問 株式会社ビズリーチが運営するOB／OG訪問ネットワークサービス「ビズリーチ・キャンパス」と提携し、「学生」と「後輩のキャリア形成を支援する卒業生」を結ぶ新たな環境を整備しました。卒業生の名簿管理をデジタル化することで、全学生が最新の卒業生情報に基づいたOB／OG訪問が可能となります。 ■地方就職支援 専修大学では、全国の自治体と「就職支援協定」を交わし、「地元や地方で働きたい」という学生を支援しています。U・Iターン就職に向けて、自治体担当者による相談会や企業による説明会など、様々な支援を実施しています。 ■就職支援システム（S-net） 就職活動をする皆さん（専修大学生と卒業生）とキャリア形成支援課を結ぶコミュニケーションツールです。求人情報（年間延べ14,000件以上）、卒業生在職者（OB・OG）情報、先輩の就職活動記録などを検索・閲覧することが可能な就職支援システム（S-net）を提供しています。
経営学部卒業生の就職先（2024年度） 積水ハウス（株）、五洋建設（株）、（株）東芝、三菱マテリアル（株）、スズキ（株）、参天製薬（株）、（株）キーエンス、アイリスオーヤマ（株）、かどや製油（株）、第一屋製パン（株）、（株）ローソン、三菱食品（株）、日本食研ホールディングス（株）、（株）東日本銀行、明治安田生命保険（相）、山九（株）、九州旅客鉄道（株）（JR九州）、ヤマト運輸（株）、アマゾンジャパン（同）、（株）博報堂プロダクツ、日本アイ・ビー・エム（株）、サントリーホールディングス（株）、PWC（税）、国家公務員一般職（気象庁）、国家公務員一般職（特許庁）
学科ごとのデータなし
経営学科卒業生の業種別就職状況（2025年3月卒業生） 情報通信：20.9% 運輸・不動産：12.0% 製造：7.9%
年間授業料 | 784,500円 |
入学金 | 200,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 266,000円 |
4年間合計 | 4,427,000円 |
実施している年内入試
総合型選抜
出願基準 必須の評定 | 4 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2025/09/12 |
一次合格発表日 | 2025/10/10 |
二次試験日 | 2025/10/18 |
合格発表日 | 2025/11/01 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 |
試験内容 | 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 15 |
■出願条件 （1）専修大学経営学部経営学科での勉学を強く希望し、入学を志す者 （2）経営学やビジネスに強い興味を持っている者 （3）高等学校（中等教育学校を含む）最終学年1学期、2学期制であれば最終学年前期、4学期制であれば最終学年2学期までの全体の学習成績の状況が4.0以上の者。なお、2学期制において、最終学年前期までのものの提出が不可能な場合は、前期中間までのもの、それが不可能な場合は、第2学年までのものとし、4学期制において、最終学年2学期までのものの提出が不可能な場合は、最終学年1学期までのものとします。 （4）以下の資格を取得した者。資格に関しては3領域（簿記・英語・情報処理）を、資格の難易度に応じて評価します。複数の領域の資格を有する場合は加点します。なお、対象は出願締切日までに取得した資格に限ります。 ●簿記 ・日商簿記検定3級以上 ・全商簿記実務検定試験第1級（「会計部門」および「原価計算部門」の両方の合格） ・全経簿記能力検定上級 ●英語 ・実用英語技能検定（英検®）2級以上、またはCSE2.0 1980以上（英検S-CBT®含む） ・TOEIC®L&R 500点以上 ・TOEFL iBT® 48点以上 ●情報処理 ・IPA（情報処理推進機構）の実施する情報処理技術者試験のうち、応用情報技術者試験、基本情報技術者試験、ITパスポート試験 ・情報検定（J検）のうち、情報活用試験1級、情報デザイン試験上級、情報システム試験（プログラマスキルまたはシステムデザインスキル） ・ICTプロフィシエンシー検定（P検）のうち、1級 ※令和7年3月31日までに受検したものを対象とします ・全商情報処理検定試験第1級ビジネス情報、および第1級プログラミングの両方の合格 ■出願書類 ・出願確認票 ・志望理由書 ・調査書（学校所定のもの） ・資格検定取得証明書 ・出願書類送付用宛名ラベル ■選考方法 （1）第1次選考（書類審査） 出願書類をもとに、総合的に評価し選考を行います。第1次選考の合格者に対して第2次選考を行います。 （2）第2次選考（面接） 高校生活・専修大学への志望理由に限らず、社会情勢・時事問題などに関する基礎知識を問う場合もあります。