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学習院大学

学校情報

心理学科

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心理学科

偏差値

61

ヒトの心や行動を多角的なアプローチで紐解く 心理学科では、人間心理の様々な側面に着目し、心理学的なものの見方を養います。具体的には、実験・調査・観察などの科学的方法によりデータを収集・分析することで、人の心を実証的に研究し、このような作業の積み重ねから幅広い知識を身につけます。学習や認知などの実験心理学的な分野から、教育心理学、発達心理学、社会心理学、および臨床心理学などに及ぶ幅広い領域に関して、バランスよく学べるようにカリキュラムが作られています。基礎的な知識を身につけた上で、自らの関心に応じて研究テーマを選び、4年生で卒業論文をまとめます。

学べる学問

社会学福祉学心理学教育学

目指せる仕事

公認心理師臨床心理士中学校教諭高等学校教諭学芸員

取得できる資格

学芸員・学芸員補司書・司書補公認心理師臨床心理士認定心理士

学びの特徴

学びの特徴

■心理学的にものを見る目 心理学では、文献による学習だけでなく、実験や調査などを通じて信頼のできるデータをとり、適切な結論を導くプロセスが重視されます。実験演習などの授業によって心理学の研究法を習得できるよう配慮。心理学的にものを見る目と広い知識をもてるように指導します。 ■少人数で心理学の研究スキルを学ぶ演習・実習 1年生から少人数制の心理学演習や、方法論を学ぶ心理学研究法などの授業がはじまります。さらに2、3年生でも文献を読み、小グループで研究計画をたて、それを実施する実習によって、さまざまな心理学研究スキルを身につけます。 ■4年間で自分自身の心理学研究テーマを探求する 心理学科の卒業課題として、4年生で指導教員の個別指導を受けながら卒業論文に取り組みます。そのために、3年生から自分にとって興味ある分野のゼミナールを選択し、担当教員と交流しながら、専門分野の理解を深めていきます。

カリキュラム

・1年次:心理学の基礎を学ぶ <心理学必修科目>心理学演習Ⅰ、心理学研究法Ⅰ <受講できる心理学講義>学習心理学、認知心理学、発達心理学 ・2年次:心理学への関心をひろげる <心理学必修科目>心理学概論、心理学演習Ⅱ、心理学研究法Ⅱ、心理学実験演習Ⅰ <受講できる心理学講義>教育心理学、社会心理学、臨床心理学、性格心理学、心理学特殊講義 ・3年次:心理学的興味をしぼる <心理学必修科目>心理学実験演習Ⅱ、心理学ゼミナー ル ・4年次:卒業研究に取り組む <心理学必修科目>卒業論文

Work & License

就職・資格

卒業生の進路

2024年3月卒業者 就職内定率 男:95.2% 女:95.7%

就職支援

●面接対策セミナー(メンタイ) 例年、就職希望学生の大多数が参加する大規模セミナーである面接対策セミナー、通称「メンタイ」。一方的にノウハウを伝える就職支援とは異なり、社会で活躍するOB・OGが講師を務め、現役内定者もサポーターとして、エントリーシートの書き方や面接時の話し方、所作などを就活生にアドバイス。仕事観や自己分析に至る個別指導によって新しい自分も発見でき、大きな自信へとつながります。 ●学内企業説明会 多くの学生が就職を希望する各業界の大手企業やトップシェアを誇る企業を中心に、約300社を招いて開催するセミナーです。企業の採用担当者から直接情報収集をすることで、実際の仕事内容について理解し、志望動機を深めて確信をもって採用選考に臨むことができます。 ●新入生キャリアアップセミナー 新入生全員を対象に行うガイダンスです。大学生活の4年間を楽しく有意義に過ごすことが、その先の進路につながります。大学生活では勉強だけでなく、部活動やサークル、ボランティア、留学、アルバイトなど「熱中できる何か」ができるように目標の立て方などをお伝えします。 ●インターンシップ講座 インターンシップ(民間企業や官公庁等での就業体験)についての理解を深めるセミナー。「インターンシップとは何か」から始まり、目標の立て方、参加する企業や官公庁の探し方、応募の仕方、選考についてなどを学びます。自分なりに目標を立て、目的意識をもって参加することが重要です。 ●留学希望者・経験者向け就職セミナー 留学経験や語学を活かした就職活動の方法を知ることができるセミナーです。「国際的な仕事」に就くために外資系企業と国内企業の違いや採用スケジュール、国際的な仕事のできる国内企業や業界の探し方、国内外で開催されるグローバル人材向けの就活イベントでの企業へのアプローチ方法をお伝えします。 ●公務員ガイダンス・セミナー 公務員志望者を対象に、公務員の仕事内容や試験対策を講師から聞く「公務員ガイダンス」、公務員試験合格のために面接カードの書き方や面接練習をする「公務員特別対策講座」、実際に官公庁の採用担当者から話を伺う「官公庁セミナー」など年間を通じて様々な支援を行っています。

就職実績

イオンリテール(株) 日本年金機構 (株)みずほ銀行 NECソリューションイノベータ(株) 神奈川県市町村(除:横浜・川崎・相模原市) 経済産業省 (株)コーセー (株)JR西日本コミュニケーションズ 生活協同組合連合会大学生協事業連合 (株)千葉銀行 (株)DNPデジタルソリューションズ (株)日立ソリューションズ 三井不動産ビルマネジメント(株) (株)ユナイテッドアローズ (株)LIXIL など

卒業生に人気の職種

データなし

卒業生に人気の業界

運輸・通信 26.2% 公務・教育 16.9% サービス 13.8% 卸・小売 13.8%


tuition fee

授業料

年間授業料

870,000円

入学金

200,000円

ー施設利用料等その他費用

353,800円

4年間合計

5,130,200円

entrance exam

入試情報

実施している年内入試

「外国高等学校出身者」対象入学

浪人でも出願できる合格後、入学辞退可能(併願)その他出願基準がある

出願基準 必須の評定

なし

必須の英語 基準スコア

試験日程 出願締切日

2024/08/23

一次合格発表日

二次試験日

2024/10/5

合格発表日

2024/10/11

提出書類

その他書類

試験内容

小論文や学科諮問などの筆記試験

面接

倍率 2024

5.5

倍率 2023

2.6

募集人数

補足説明

募集人数:若干名 二次試験:外国語、日本語、小論文、面接 ■提出書類 志願票①、志願票②、写真票兼入学検定料受取書、外国高等学校の卒業(修了)証明書又は同見込証明書、日本の高等学校の成績証明書(日本の高等学校に在籍したことがある者)、外国学校(高等学校)の成績証明書、外国学校の在籍期間証明書、資格証書(原本) ほか 【出願資格】 ■外国高等学校出身者(日本国内にあるアメリカンスクールなどは不可) 以下の(1)から(2)の条件を全て満たしている者 (1)日本国籍を有する者又は日本国の永住権を有する外国籍の者で、以下のいずれかに該当する者 a:外国において、最終学年を含めて 2 学年以上継続して学校教育を受けていること。 b:外国において、最終学年を含み、日本での中等教育(中学 1 年〜高校 3 年)に相当する学年のうち、通算して 4 学年以上学校教育を受けていること。 (2)学校教育法施行規則第 150 条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者で、次の a から g までのいずれかに該当する者 a:外国において学校教育における 12 年の課程(※)を 2023 年 4 月以降に修了した者又は 2025 年 3 月までに修了見込みの者(「繰上げ」又は「飛び級」の結果、通算年数が 12 年に満たないで修了した者又は修了見込みの者を含む) ※「12 年の課程」には、日本における通常の課程による学校教育の期間も含む。 b:外国において、文部科学大臣が指定した 11 年以上の課程を修了したとされるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程を 2023 年 4 月以降に修了した者又は 2025 年 3 月までに修了見込みの者 c:日本国内の学校(国際バカロレア事業に参加している在日国際学校等)を卒業した者で、かつ国際バカロレア(IB)資格を 2023 年 1 月から 2024 年 12 月までに授与された者 d:外国において、国際バカロレア(IB)資格を 2022 年 1 月以降に授与された者で、かつ 2025 年 4 月 1日までに 18 歳に達する者 e:2023 年 1 月以降に、外国における 12 年の課程修了相当の学力認定試験に合格した 18 歳以上の者 f:2023 年 1 月以降に、外国の大学入学資格であるアビトゥア、バカロレア、GCEA レベルを取得した者 g:学習院大学において、上記の資格条件と同等以上の学力があると認めた者で、18 歳以上の者

「海外帰国生徒」対象入学

浪人でも出願できる合格後、入学辞退可能(併願)その他出願基準がある

出願基準 必須の評定

なし

必須の英語 基準スコア

試験日程 出願締切日

2024/08/23

一次合格発表日

二次試験日

2024/10/5

合格発表日

2024/10/11

提出書類

その他書類

試験内容

小論文や学科諮問などの筆記試験

面接

倍率 2024

5.5

倍率 2023

2.6

募集人数

補足説明

募集人数:若干名 二次試験:外国語、日本語、小論文、面接 ■提出書類 志願票①、志願票②、写真票兼入学検定料受取書、外国高等学校の卒業(修了)証明書又は同見込証明書、日本の高等学校の調査書、外国学校(高等学校)の成績証明書、外国学校の在籍期間証明書 ほか 【出願資格】 ■海外帰国生徒(日本の高等学校出身者) 以下の(1)から(2)の条件を全て満たしている者 (1)日本国籍を有する者又は日本国の永住権を有する外国籍の者 (2)学部が指定する以下の条件を満たしていること。 中・高等学校を通じ、2 学年以上継続又は通算して 3 学年以上海外で外国の教育課程に基づく教育を受け、以下の a 又は b いずれかの条件を満たしている者 a:2022 年 9 月 1 日以降に日本国内の高等学校(在外教育施設、文部科学大臣が指定する国際的な評価団体(WASC、CIS、ACSI、NEASC、Cognia)から教育活動等に係る認定を受けた教育施設を含む)に編入した者で、2025 年 3 月までに修了又は修了見込みの者 b:中・高等学校を通じ、数か年継続して海外で外国の教育課程に基づく教育を受けた者で、高等学校卒業程度認定試験に合格した者及び 2025 年 3 月 31 日までに合格見込みの者。ただし、原則として2022 年 9 月 1 日以降に帰国した者に限る。