政治学科
偏差値
62
多様かつ柔軟なカリキュラムで戦略的な思考を身につける 政治学科で学ぶ領域は、いわゆる政治学だけでなく、国際関係論や社会学のさまざまな科目や、メディアや政策の実務にまで及びます。こうした幅の広い多面的な学びによって身につけた戦略的な思考は、実社会に出てからも、広く課題解決に資することとなるでしょう。いち早くグローバル化に対応してきた政治学科では、海外留学を奨励するために、学内に先駆けてセメスター制(前後期制)に移行。年度途中での留学が容易な履修制度になっています。
注意:学習院大学のイベントや資料請求が設定されていません。大学側でイベントや資料請求の設定完了後に閲覧又は申込が可能になります。
偏差値
62
多様かつ柔軟なカリキュラムで戦略的な思考を身につける 政治学科で学ぶ領域は、いわゆる政治学だけでなく、国際関係論や社会学のさまざまな科目や、メディアや政策の実務にまで及びます。こうした幅の広い多面的な学びによって身につけた戦略的な思考は、実社会に出てからも、広く課題解決に資することとなるでしょう。いち早くグローバル化に対応してきた政治学科では、海外留学を奨励するために、学内に先駆けてセメスター制(前後期制)に移行。年度途中での留学が容易な履修制度になっています。
Work & License
2024年度政治学科卒業生の進路状況 就職内定率:98.7% ■卒業生242名の内訳 就職内定者:226名(93.4%) 進学者:5名(2.1%) その他:11名(4.5%)
■面接対策セミナー(メンタイ) 例年、就職希望学生の大多数が参加する大規模セミナーである面接対策セミナー、通称「メンタイ」。一方的にノウハウを伝える就職支援とは異なり、社会で活躍するOB・OGが講師を務め、現役内定者もサポーターとして、エントリーシートの書き方や面接時の話し方、所作などを就活生にアドバイスします。仕事観や自己分析に至る個別指導によって新しい自分も発見でき、大きな自信へとつながります。 ■学内企業説明会 多くの学生が就職を希望する各業界の大手企業やトップシェアを誇る企業を中心に、約300社を招いて開催するセミナーです。企業の採用担当者から直接情報収集をすることで、実際の仕事内容について理解し、志望動機を深めて確信をもって採用選考に臨むことができます。 ■新入生キャリアアップセミナー 新入生全員を対象に行うガイダンスです。大学生活の4年間を楽しく有意義に過ごすことが、その先の進路につながります。大学生活では勉強だけでなく、部活動やサークル、ボランティア、留学、アルバイトなど「熱中できる何か」ができるように目標の立て方などをお伝えします。 ■インターンシップ講座 インターンシップ(民間企業や官公庁等での就業体験)についての理解を深めるセミナーです。「インターンシップとは何か」から始まり、目標の立て方、参加する企業や官公庁の探し方、応募の仕方、選考についてなどを学びます。自分なりに目標を立て、目的意識をもって参加することが重要です。 ■留学希望者・経験者向け就職セミナー 留学経験や語学を活かした就職活動の方法を知ることができるセミナーです。「国際的な仕事」に就くために外資系企業と国内企業の違いや採用スケジュール、国際的な仕事のできる国内企業や業界の探し方、国内外で開催されるグローバル人材向けの就活イベントでの企業へのアプローチ方法をお伝えします。 ■公務員ガイダンス・セミナー 公務員志望者を対象に、公務員の仕事内容や試験対策を講師から聞く「公務員ガイダンス」、公務員試験合格のために面接カードの書き方や面接練習をする「公務員特別対策講座」、実際に官公庁の採用担当者から話を伺う「官公庁セミナー」など年間を通じて様々な支援を行っています。
2024年度政治学科卒業生の就職先 東京23特別区人事委員会、りそなホールディングス、三菱UFJ銀行、千葉銀行、みずほ銀行、埼玉県市町村(除:さいたま市)、日本電気、三井住友海上火災保険、エヌ・ティ・ティ・データ、東日本銀行、JCOM、三菱電機ビルソリューションズ、太陽生命保険、大和ハウス工業、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ
学科ごとのデータなし
2024年度政治学科卒業生の業種別就職状況 運輸・通信:23.0% サービス:20.4% 金融・保険:14.2%
年間授業料 | 796,000円 |
入学金 | 200,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 324,300円 |
4年間合計 | 4,681,200円 |
実施している年内入試
学校推薦型選抜(公募制)
出願基準 必須の評定 | 3.8 |
必須の英語 基準スコア | 2304 |
試験日程 出願締切日 | 2026/11/04 |
一次合格発表日 | 2026/11/20 |
二次試験日 | 2026/12/05 |
合格発表日 | 2026/12/11 |
提出書類 | 活動報告書 その他書類 推薦書 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2026 | |
倍率 2025 | 2 |
募集人数 | 5 |
■出願資格 指定する外部の英語資格・検定試験(4技能)のいずれかの基準を満たす者。(各スコアは、出願時に取得後 2 年以内のもの:令和 6(2024)年 11 月以降取得) ・GTEC 1220点以上(4技能オフィシャルスコアに限る) ・英検準1級以上合格かつCSEスコア2304点以上 ・TOEFL iBT® 62点以上(2026 年 1 月 20 日以前の受験)又は 3.5 点以上(2026 年1月 21 日以降の受験) ・IELTS Overall Band Score 5.5以上 ・TEAP 310点以上(4技能の合計、同一試験日のスコアの合計点に限る) ・ケンブリッジ英語検定 162点以上 ・TOEIC®L&R + TOEIC®S&W 910点以上 ■出願書類 ・写真2枚 ・調査書 ・推薦書 ・指定する外部の英語資格・検定試験(4技能)の成績証明書 ・志望理由書 ・活動報告書 ■試験内容 ・筆記試験/英語(60 分) ・論述(60 分) 資料については、日本語の評論、グラフ、データ、図表などが含まれます。 ・面接
総合型選抜(外国高等学校出身者)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2026/08/21 |
一次合格発表日 | 2026/09/18 |
二次試験日 | 2026/10/03 |
合格発表日 | 2026/10/09 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2026 | |
倍率 2025 | |
募集人数 |
■募集人数 若干名 ■出願資格 以下の(1)から(3)の条件を全て満たしている者 (1)日本国籍を有する者又は日本に永住する外国人で、以下a又はbのいずれかに該当する者 a 外国において、最終学年を含めて 2 学年以上継続して学校教育を受けていること。 b 外国において、最終学年を含み、日本での中等教育(中学 1 年~高校 3 年)に相当する学年のうち、通算して4学年以上学校教育を受けていること。 (2)学校教育法施行規則第150条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者で、次のaからfまでのいずれかに該当する者 a 外国において学校教育における 12 年の課程を令和7(2025)年4月以降に修了した者又は令和9(2027)年3月までに修了見込みの者 b 令和7(2025)年1月以降に、外国における12年の課程修了相当の学力認定試験に合格し、令和9(2027)年3月31日までに18歳に達する者 c 外国において、文部科学大臣が指定した11年以上の課程を修了したとされるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程を令和7(2025)年4月以降に修了した者又は令和9(2027)年3月までに修了見込みの者 d 令和6(2024)年1月以降に、外国において、国際バカロレア(IB)資格を授与された者で、かつ令和9(2027)年3月31日までに18歳に達する者 e 令和 7(2025)年1月以降に、外国の大学入学資格であるアビトゥア、バカロレア(フランス)、GCE A レベル、国際 A レベル、欧州バカロレア資格を取得した者 f 学習院大学において、上記の資格条件と同等以上の学力があると認めた者で、令和9(2027)年3月31日までに18歳に達する者 (3)高等学校卒業時に実施される国家試験等の統一試験若しくはこれに準ずる試験の合格を証明する書類、又は自身の語学力を示す外国語検定試験の合格やスコアを証明する書類(出願時に取得後 2 年以内のものに限る)が提出できること。 ■出願書類 ・志願票 ・写真票兼入学検定料受取書 ・外国高等学校の卒業(修了)証明書又は同見込証明書 ・日本の高等学校の成績証明書(日本の高等学校に在籍したことがある者のみ) ・外国学校(高等学校)の成績証明書 ・外国学校の在籍期間証明書 ・資格証書(原本) ■選考内容 小論文(日本語)、面接(日本語)
総合型選抜(帰国生徒)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2026/08/21 |
一次合格発表日 | 2026/09/18 |
二次試験日 | 2026/10/03 |
合格発表日 | 2026/10/09 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2026 | |
倍率 2025 | |
募集人数 |
■募集人数 若干名 ■出願資格 以下の(1)から(3)の条件を全て満たしている者 (1)日本国籍を有する者又は日本に永住する外国人(在留資格が「出入国管理及び難民認定法」に定める「永住者」又は「日本国との平和条約に基づき日本の国籍を離脱した者等の出入国管理に関する特例法」に定める「特別永住者」) (2)中・高等学校(第 7 学年以上に相当する課程)で、2学年以上継続又は通算して 3 学年以上海外で外国の教育課程に基づく教育を受け、以下の a 又は b いずれかの条件を満たしている者 a:令和7(2025)年 9 月 1 日以降に日本国内の高等学校(在外教育施設、文部科学大臣が指定する国際的な評価団体(WASC、CIS、ACSI、NEASC、Cognia、COBIS)から教育活動等に係る認定を受けた教育施設を含む)に編入した者で、令和9(2027)年 3 月までに修了した者又は修了見込みの者 b:中・高等学校(第7学年以上に相当する課程)で、数か年継続して海外で外国の教育課程に基づく教育を受けた者で、高等学校卒業程度認定試験に合格した者又は令和9(2027)年 3 月 31 日までに合格見込みの者で、令和9(2027)年 3 月 31 日までに 18 歳に達する者。ただし、原則として令和7(2025)年 9 月 1 日以降に帰国した者に限る。 (3)高等学校卒業時に実施される国家試験等の統一試験若しくはこれに準ずる試験の合格を証明する書類、又は自身の語学力を示す外国語検定試験の合格やスコアを証明する書類(出願時に取得後 2 年以内のものに限る)が提出できること。 ■出願書類 ・志願票 ・写真票兼入学検定料受取書 ・日本の高等学校の調査書(厳封) ・外国学校(高等学校)の成績証明書 ・外国学校の在籍期間証明書 ・資格証書(原本) ■選考内容 小論文(日本語)、面接(日本語)