経済学科
偏差値
71
複雑な経済現象を鋭く分析し社会の発展を実現していく 経済学科は経済についての専門的な学識をそなえ、それをもとに社会の発展に寄与する人材を育成します。経済学科では、段階的科目履修制と豊富な応用分野科目によって、その目的に沿ったカリキュラムが組まれています。また、演習をとおして、主体的に議論し、考えをまとめあげる力をそなえた人材が育ちます。教員の教育研究活動はこの目標を見据え、経済学の最先端に参加し、政治学をはじめとする隣接諸科学との学際的協働をめざします。
注意:早稲田大学のイベントや資料請求が設定されていません。大学側でイベントや資料請求の設定完了後に閲覧又は申込が可能になります。
偏差値
71
複雑な経済現象を鋭く分析し社会の発展を実現していく 経済学科は経済についての専門的な学識をそなえ、それをもとに社会の発展に寄与する人材を育成します。経済学科では、段階的科目履修制と豊富な応用分野科目によって、その目的に沿ったカリキュラムが組まれています。また、演習をとおして、主体的に議論し、考えをまとめあげる力をそなえた人材が育ちます。教員の教育研究活動はこの目標を見据え、経済学の最先端に参加し、政治学をはじめとする隣接諸科学との学際的協働をめざします。
Work & License
【政治経済学部全体】2023年度卒業生 ・就職率 89% ・進学率 5%
●キャリアセンター公式LINEオープンチャット ●キャリア・就活個別相談 ●就活の知識やスキルを伸ばすための各種イベントの開催 【入学時→学生生活】 ・課外活動プログラム紹介 ・キャリアデザインガイダンス ・キャリア形成支援イベント ・学生キャリアボランティア(SCV) 【進路選択】 ・就活スタート講座 ・就活準備講座 ・卒業生訪問 ・先輩・卒業生との交流イベント ・合同企業説明会 ・採用マッチングイベント
【政治経済学部全体】2023年度卒業生 (株)みずほフィナンシャルグループ 国家公務員総合職 EYストラテジー・アンド・コンサルティング(株) (株)NTTデータグループ アクセンチュア(株) 三菱UFJ信託銀行(株) デロイトトーマツコンサルティング(同) (株)日本政策投資銀行 (株)三菱UFJ銀行 (株)ベイカレント・コンサルティング 三菱商事(株) EY新日本有限責任監査法人 東京都職員Ⅰ類 三井住友信託銀行(株) アビームコンサルティング(株) 有限責任あずさ監査法人 デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(同) 野村證券(株) (株)三井住友銀行 みずほ証券(株) 日本放送協会(NHK) 有限責任あずさ監査法人 (株)野村総合研究所 丸紅(株) 日本銀行 オリックス(株) 東京海上日動火災保険(株) PwCコンサルティング(同) 伊藤忠商事(株) KPMGコンサルティング(株) 富士通(株) 日本電気(NEC)(株) SMBC日興証券(株) サントリーホールディングス(株) 三井住友海上火災保険(株) 三井物産(株) シンプレクス・ホールディングス(株) など
データなし
金融 18% 専門サービス、メーカー 16% 情報通信 14%
年間授業料 | 1,081,000円 |
入学金 | 200,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 9,900円 |
4年間合計 | 4,605,600円 |
実施している年内入試
グローバル(海外就学経験者)入学試験
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2026/07/17 |
一次合格発表日 | 一次試験:2026/09/06 一次合格発表:2026/09/17 |
二次試験日 | 2026/09/27 |
合格発表日 | 2026/10/01 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2026 | |
倍率 2025 | 2.9 |
募集人数 | 30 |
※募集人数は政治学科/経済学科/国際政治経済学科の合計 ■一次試験 筆記試験:自己の意見を含めて思考内容を論文形式で表現する力を審査します。 日本語 (120分) : 長文の日本語文資料に基づき思考力・表現力を見る。 ■二次試験 10~15 分程度の面接試験 ■提出書類 オンライン出願システム「The Admissions Office:TAO」(タオ)を利用して出願してください。 ・大学入学資格の証明書類(調査書等) ・海外就学経験の証明書 ・志望理由書 ・英語能力試験のスコア(試験実施機関からの直送) ※TOEFL(iBT)・IELTS(Academic)のいずれか ・国籍確認資料のコピー(パスポートのコピー) ■その他出願基準 ・以下のいずれかに該当する者。 ① 日本国籍を有する者 ②「出入国法管理及び難民認定法の別表第二」に掲げる者 ・以下のいずれかに該当する者。 ① 日本の教育制度以外の課程にて教育を実施する「日本国外に所在する外国の中等教育機関」に継続して 2 年以上在学した者 ② 日本の教育制度以外の課程にて教育を実施する「日本国外に所在する外国の中等教育機関」に最終学年の 1 年を含めて、中等教育における期間を通じて通算 2 年以上在学した者、あるいは在学する見込みの者