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偏差値
58
当事者意識と責任感の強さを育み、変革を担うことのできる力を培う 長く続いたパンデミックがようやく落ち着き、人びとは再び国境を越えて行き来する生活に戻り始めました。世界の各地で起き続ける戦争や紛争、そして広がる格差は、わたしたちの生活に直結します。多文化・国際協力学科学生たちは、国内の多文化化やグローバルな規模で起きるさまざまなできごとに多様な興味を示してきました。国際社会に必要とされる実践的な語学力とコミュニケーション能力を身につけ、国際的な課題を主体的に解決できる力を養います。
学びの特徴
カリキュラム
Work & License
就職率 98.2% 進学率 4.8%
■大学全体で一人ひとりの就職活動をサポート 学生一人ひとりの4年間の成長を大切に見守るため、入学時のオリエンテーションから寮生活、サークル活動、学園祭、とあらゆる場面で学生をサポートしている学生生活課が中心となって進路・就職支援を行っています。小規模校ならではのきめ細やかなサポートと、教員職員はもちろん、進路を決めた4年生や社会で活躍するOGを含めて大学全体が一丸となって行うのが特長です。 ■充実した進路ガイダンス 就職先が内定した4年生による相談会、OGを迎えての企業説明会など、さまざまなガイダンスを年間を通して実施しています。教員、公務員、進学、留学と就職など、ガイダンスの内容も幅広い進路に対応したものとなっています。 ■公務員試験対策講座、教員志望者の講座を開催 教員採用試験を目指す学生向けに年間をとおして対策講座を開催しています。公務員を目指す学生向けに大学が提携している複数の予備校の講座を通常よりも割安で受講する機会を提供しています。 ■インターンシップもサポート 学生生活課では主に外務省、文部科学省、経済産業省、厚生労働省、東京都庁、地方自治体などの官公庁のほか、民間企業からの各種インターンシップを紹介しています。 ■ポータルサイトで進路ガイダンスなど日々の情報を発信 ポータルサイト「Tsuda Net」などで進路ガイダンス、学内企業説明会、おすすめの求人情報など、大切な情報を日々配信しています。 ■学外学修・キャリアセンターでの進路支援 小平キャンパスと千駄ヶ谷キャンパス、両キャンパスに学外学修・キャリアセンターを設置。キャリアカウンセラーが常駐し、進路に関するさまざまな情報を確認できます。センター内には、企業、公務員、教員、進学に関する資料の他、就職活動を終えた4年生からの就職活動レポート、卒業生から寄せられたアンケートなど貴重な情報が配架されています。
【英語英文学科／国際関係学科／多文化・国際協力学科】 大林組／大成建設／日建設計／ヒロセホールディングス／積水ハウス／三菱地所コミュニティ／東急リバブル／野村不動産ソリューションズ／アーキテクト・ディベロッパー／アサヒグループホールディングス／サントリーホールディングス／ヤクルト本社／カルビー／ブルボン／丸大食品／日本毛織／東レ／東ソー／石油資源開発／P&Gジャパン／ディーエイチシー（DHC）／エーザイ／シオノギヘルスケア／三菱マテリアル／日本製鋼所／三菱重工業／ダイキン工業／パナソニック／日本電気（NEC）／富士通／三菱電機／アイリスオーヤマ／東芝ライフスタイル／富士フイルムビジネスイノベーション／本田技研工業／スズキ／三菱自動車工業／ダイハツ工業／ユニ・チャーム／エイベックス／コニカミノルタ／東北電力／東日本電信電話（NTT東日本）／日本航空／全日本空輸／シンガポール航空／ANAエアポートサービス／日本郵政／日本旅行／伊藤忠商事／丸紅／三井物産スチール／三菱商事エネルギー／住友商事グローバルメタルズ／アマゾンジャパン／アスクル／ファーストリテイリング／ルイ・ヴィトンジャパン／セリーヌ・ジャパン／良品計画／国際協力銀行／三菱UFJ銀行／みずほフィナンシャルグループ／三井住友銀行／りそなグループ／りそな銀行／ゆうちょ銀行／三井住友信託銀行／大和証券／みずほ証券／岡三証券／SBIホールディングス／東京海上日動火災保険／三井住友海上火災保険／あいおいニッセイ同和損害保険／日本生命保険／日本政策金融公庫／三井住友DSアセットマネジメント／東京都公立大学法人／獨協医科大学／トライグループ／日本放送協会（NHK）／テレビ西日本／日本ケーブルテレビジョン／日本経済新聞社／読売新聞東京本社／時事通信社／東京スポーツ新聞社／明治図書出版／リクルート／東急エージェンシー／NTTデータグループ／大和総研インフォメーションシステムズ／電通総研／SOMPOシステムズ／カカクコム／トランスコスモス／PR TIMES／三菱地所ＩＴソリューションズ／日本アイ・ビー・エム／楽天グループ／DXCテクノロジー・ジャパン／野村総合研究所／大和総研／デロイトトーマツコンサルティング／ジェイコム／パーソル総合研究所／ＮＥＣマネジメントパートナー／三越伊勢丹ヒューマン・ソリューションズ／ＥＹストラテジー・アンド・コンサルティング／目黒雅叙園／ホテルオークラ／ニューオータニ／ヒルトン東京ベイ／星野リゾート／西村あさひ法律事務所／有限責任監査法人トーマツ／EY税理士法人／日本貿易振興機構（JETRO）／科学技術振興機構（JST）／日本品質保証機構／国立青少年教育振興機構／日本年金機構／総務省／法務省／外務省／厚生労働省／農林水産省／経済産業省／国土交通省運輸安全委員会／教員／地方公務員／警視庁 等多数
総合職
その他サービス 17.1% 製造業、マスコミ、商社・小売、情報サービス 12.1% 運輸・通信、建設・不動産 6.9%
年間授業料 | 880,000円 |
入学金 | 200,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 308,000円 |
4年間合計 | 5,084,010円 |
実施している年内入試
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/18 |
一次合格発表日 | 2024/10/05 |
二次試験日 | 2024/10/26 |
合格発表日 | 2024/11/02 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 事前課題 |
試験内容 | 面接 プレゼンテーション |
倍率 2024 | 1.1 |
倍率 2023 | |
募集人数 | 5 |
【二次試験】 プレゼンテーション、面接 【提出書類】 志願票、調査書、志望理由書、読書力を問う課題、英語の能力を証明する書類、出願書類チェックリスト ※英語の能力を証明する書類（詳細は募集要項を確認してください） ・TOEFL ・TOEIC（L＆R および S＆W） ・IELTS ・GTEC ・TEAP(4 技能) ・TEAP CBT ・実用英語技能検定（英検） 【事前課題】 読書力を問う課題 「大学でフィールドワークによって探究したい研究テーマ」に関連する書籍３冊をあげて、それに対する問題意識を論じてください。
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/07 |
一次合格発表日 | 2024/11/22 |
二次試験日 | 2024/11/30 |
合格発表日 | 2024/12/07 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 推薦書 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2024 | 1.1 |
倍率 2023 | 1.1 |
募集人数 | 5 |
【二次試験】 小論文、面接 【提出書類】 志願票、推薦書、調査書、志望理由書、英語の能力を証明する書類、出願書類チェックリスト ※英語の能力を証明する書類（詳細は募集要項を確認してください） ・TOEFL ・TOEIC（L＆R および S＆W） ・IELTS ・GTEC ・TEAP(4 技能) ・TEAP CBT ・実用英語技能検定（英検）
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/11 |
一次合格発表日 | 2024/10/04 |
二次試験日 | 2024/10/26 |
合格発表日 | 2024/11/06 |
提出書類 | その他書類 推薦書 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2024 | 6 |
倍率 2023 | 2.3 |
募集人数 |
※募集人数：若干名 【二次試験】 学力試験、面接 【提出書類】 志願票、最終学年を含む高等学校3 年間の成績を示すもの、高等学校関係者の推薦書、英語の能力を証明する書類、受験票・写真票、志望理由書、出願書類チェックリスト ※英語の能力を証明する書類（詳細は募集要項を確認してください） ・TOEFL ・TOEIC（L＆R および S＆W） ・IELTS ・GTEC ・TEAP(4 技能) ・TEAP CBT ・実用英語技能検定（英検） 【出願基準】 日本に居住し、または日本に帰国する女子で、以下の各要件のいずれかを満たし、かつ日本語による授業を理解する能力を有する者 １．海外の高等学校の卒業者または卒業見込み者 外国における学校教育の 12 年の通常の課程を修了した者（修了後本学入学時までの期間が 2 年未満であること）及び修了見込みの者。ただし、最終学年を含み継続して 2 学年以上外国の学校に在籍していなければならない。 ２．日本の高等学校の卒業者または卒業見込み者 中・高等学校を通じ継続して 2 年以上外国で教育を受け、2023 年 5 月 1 日以降に外国の学校より転入学し、日本の高等学校を卒業した者及び 2025 年 3 月卒業見込みの者 ３．上記 1、2 と同等以上の資格を持つと津田塾大学が認定する者で、2025 年 3 月 31 日までに 18 歳に達する者