医学科
偏差値
70
高い人間力を有する医師・学際的視野を持った研究者・熱意ある教育者を育てる 医学を修める者の社会的責務を自覚し、常に自ら考え研鑽し、豊かな知識・教養に基づき社会に貢献する高い人間力を有する医師を育てます。さらに高い倫理感のもとに、論理的・批判的思考力を有し、世界へ発信できる学際的視野を持った研究者、豊かな個性を引き出し、次世代リーダーを育成する熱意ある教育者の育成を目的としています。
合格への第一歩
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偏差値
70
高い人間力を有する医師・学際的視野を持った研究者・熱意ある教育者を育てる 医学を修める者の社会的責務を自覚し、常に自ら考え研鑽し、豊かな知識・教養に基づき社会に貢献する高い人間力を有する医師を育てます。さらに高い倫理感のもとに、論理的・批判的思考力を有し、世界へ発信できる学際的視野を持った研究者、豊かな個性を引き出し、次世代リーダーを育成する熱意ある教育者の育成を目的としています。
Work & License
医師国家試験合格率 2023年度 97.6%
■全学的な就職支援 学部の垣根を超えたプログラムなどを通し、他学部の学生との交流により多様な考え方に触れる機会を提供しています。また、各学部では、特色を生かしたさまざまな支援プログラムを数多く開催するなどきめ細かい指導をしています。 ■各学部と連携する約80名の就職支援スタッフたち この人数は全国の大学でもトップクラスであり、大学本部と各学部との連携により、強力な支援体制を整え、学生が理想とする働き方ができるよう支援することを目指しています。 ■日本大学合同企業研究会・就職セミナー 総合大学である日本大学ならではの就職支援プログラムの1つです。例年、3月の企業の広報活動解禁に合わせ東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催され、幅広い業界から200を超える企業・団体が参加しています。 ■就職支援プログラム 日本大学では1年次から、学生が主体的に未来選択を行うため、学生自身が働くこと就職することを理解した上で、人生観 価値観を確立し、企業選択などを行えるよう支援しています。 ■約125万人の卒業生たち 日本大学出身の社長数は10年以上トップをキープ。頼もしい存在として日本大学の就職支援に協力してくれています。全国で活躍する卒業生との絆とバックアップが学生の就職活動に向けた支えになります。 ■地元就職・地方就職を強力に支援 卒業後に地元での就職や地方公務員を希望する学生に対する就職支援プログラムも充実しています。 ■全国から多数の求人実績 地域の企業の特色や生活の魅力を伝えるとともに、学生が抱えている疑問に答える機会として、UIJターンセミナーを開催。現在、39以上の地方自治体と就職支援協定を締結し相互に連携協力をして就職支援に取り組んでいます。 ■資格試験取得 様々な公務員試験対策講座を実施。全学対象の公務員試験対策講座は、在籍学部を問わず受講可能。また、豊富な知識を持った専門の相談員が公務員試験を目指す過程で生じる疑問や悩みを親身に聞き、共に解決方法を探す「公務員相談コーナー」も開設しています。 ■日大生だけのための就職サイト 「NU就職ナビ」 日本大学の在学生であれば誰でも利用でき、約8万件の企業情報や3万5千件以上の求人情報、卒業生情報・先輩たちの就職活動報告書など、企業に関する独自の情報コンテンツが満載です。
＜初期研修先＞ ■関連病院 東京都立墨東病院／東京臨海病院／春日部市立医療センター／上尾中央総合病院／総合病院厚生中央病院／独立行政法人国立病院機構 埼玉病院／相模原協同病院 ■大学病院 埼玉医科大学病院／東京大学医学部附属病院／国際医療福祉大学病院／信州大学医学部附属病院／横浜市立大学附属市民総合医療センター／国際医療福祉大学成田病院／横浜市立大学附属病院／自治医大附属病院／自治医科大学附属さいたま医療センター／東京医科大学病院／獨協医科大学埼玉医療センター／順天堂大学医学部附属順天堂医院／藤田医科大学病院／昭和大学江東豊洲病院 ■市中病院・他 虎の門病院／聖路加国際病院／三井記念病院／東京都立駒込病院／東京都立多摩北部医療センター／日本赤十字社医療センター／日本赤十字社深谷赤十字病院／日本赤十字社京都第二赤十字病院／長野赤十字病院／石巻赤十字病院／成田赤十字病院／江戸川病院／東京北医療センター／長野松代総合病院／羽生総合病院／日本海総合病院／土浦協同病院／横須賀市立うわまち病院／独立行政法人国立病院機構 東京医療センター／独立行政法人国立病院機構 霞ヶ浦医療センター／宇治徳洲会病院／上越総合病院／新久喜総合病院／JCHO大阪病院／筑波学園病院／いまきいれ総合病院／浜松医療センター／伊東市民病院／相澤病院／公立昭和病院／仙台徳洲会病院／湘南鎌倉総合病院／静岡県立総合病院／静岡市立静岡病院／静岡市立清水病院／厚木市立病院／関東労災病院／佐野厚生総合病院
医師
医療・福祉
年間授業料 | 2,500,000円 |
入学金 | 1,000,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 2,890,000円 |
4年間合計 | 33,380,000円 |
実施している年内入試
学校推薦選抜
出願基準 必須の評定 | 4 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/12/03 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/14 |
合格発表日 | 2024/12/23 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 推薦書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 5 |
【二次試験】 個人面接、基礎学力検査（数学、英語、理科「物理・化学・生物」3科目含む）、小論文 【提出書類】 推薦書、出願確認票、医学部入学志望理由書、出身学校調査書 【その他出願基準】 理科の「物理基礎・物理」、「化学基礎・化学」、「生物基礎・生物」の３科目の中から２科目以上を履修していること。 ※2024年3月卒業生も出願可
学校推薦選抜（新潟県地域枠）
出願基準 必須の評定 | 4 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/29 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/14 |
合格発表日 | 2024/12/23 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 推薦書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 7 |
募集人数 | 2 |
【二次試験】 個人面接、基礎学力検査（数学、英語）、小論文 【提出書類】 志願票・写真票・受験票、出身学校調査書、推薦書、医学部入学志望理由書、新潟県医師養成修学資金貸与申請書、誓約書、同意書、受験票返信用封筒、検定料納入通知書の本人控えの写し 【その他出願基準】 ・理科の「物理基礎・物理」、「化学基礎・化学」、「生物基礎・生物」の３科目の中から２科目以上を履修していること。 ・新潟県の地域医療に貢献する意志を有する者で、卒業後直ちに、新潟県と協議の上で県下の医療機関において９年間勤務する意志のある者 ※2024年3月卒業生も出願可
学校推薦選抜（埼玉県地域枠）
出願基準 必須の評定 | 4 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/29 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/14 |
合格発表日 | 2024/12/23 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 推薦書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 2 |
【二次試験】 個人面接、基礎学力検査（数学、英語）、小論文 【提出書類】 志願票・写真票・受験票、出身学校調査書、推薦書、医学部入学志望理由書、新潟県医師養成修学資金貸与申請書、誓約書、同意書、受験票返信用封筒、検定料納入通知書の本人控えの写し 【その他出願基準】 ・理科の「物理基礎・物理」、「化学基礎・化学」、「生物基礎・生物」の３科目の中から２科目以上を履修していること。 ・埼玉県の地域医療に貢献する意志を有する者で、卒業後直ちに、埼玉県と協議の上で県下の医療機関において９年間勤務する意志のある者 ※2024年3月卒業生も出願可
校友枠選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/12/09 |
一次合格発表日 | 一次試験：2025/02/01 合格発表：2025/02/06 |
二次試験日 | 2025/02/11 |
合格発表日 | 2025/02/17 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 5 |
※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限：11月25日（月）※郵送必着 【一次試験】 外国語、数学、理科 【二次試験】 面接 【提出書類】 出願確認票、出願資格確認書、出願資格を証明する書類 【その他出願基準】 下記のいずれかに該当する校友の子又は孫（法定血族を含む2親等内直系血族）である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。