数学科（文理学部）
偏差値
53
数学のさまざまな分野を学び社会で求められる思考力と応用力を修得 個別指導に近いゼミナール形式の教育を多く取り入れているのが特長です。幾何学・代数学・解析学などの専門的な科目のみならず、諸科学への適用を視野に入れた応用数学や、教員志望の学生に必須の数学教育学まで幅広い分野を学べます。数学を通して思考力や応用力を養うことを目指しています。
日本大学学校情報
数学科（文理学部）
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学べる学問
数学
目指せる仕事
中学校教諭高等学校教諭社会教育主事学芸員司書教諭
取得できる資格
学芸員・学芸員補司書・司書補学校図書館司書教諭社会福祉主事測量士・測量士補
学びの特徴
学びの特徴
カリキュラム
Work & License
就職・資格
卒業生の進路
令和5年度 就職率 87.1%
就職支援
■全学的な就職支援 学部の垣根を超えたプログラムなどを通し、他学部の学生との交流により多様な考え方に触れる機会を提供しています。また、各学部では、特色を生かしたさまざまな支援プログラムを数多く開催するなどきめ細かい指導をしています。 ■各学部と連携する約80名の就職支援スタッフたち この人数は全国の大学でもトップクラスであり、大学本部と各学部との連携により、強力な支援体制を整え、学生が理想とする働き方ができるよう支援することを目指しています。 ■日本大学合同企業研究会・就職セミナー 総合大学である日本大学ならではの就職支援プログラムの1つです。例年、3月の企業の広報活動解禁に合わせ東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催され、幅広い業界から200を超える企業・団体が参加しています。 ■就職支援プログラム 日本大学では1年次から、学生が主体的に未来選択を行うため、学生自身が働くこと就職することを理解した上で、人生観 価値観を確立し、企業選択などを行えるよう支援しています。 ■約125万人の卒業生たち 日本大学出身の社長数は10年以上トップをキープ。頼もしい存在として日本大学の就職支援に協力してくれています。全国で活躍する卒業生との絆とバックアップが学生の就職活動に向けた支えになります。 ■地元就職・地方就職を強力に支援 卒業後に地元での就職や地方公務員を希望する学生に対する就職支援プログラムも充実しています。 ■全国から多数の求人実績 地域の企業の特色や生活の魅力を伝えるとともに、学生が抱えている疑問に答える機会として、UIJターンセミナーを開催。現在、39以上の地方自治体と就職支援協定を締結し相互に連携協力をして就職支援に取り組んでいます。 ■資格試験取得 様々な公務員試験対策講座を実施。全学対象の公務員試験対策講座は、在籍学部を問わず受講可能。また、豊富な知識を持った専門の相談員が公務員試験を目指す過程で生じる疑問や悩みを親身に聞き、共に解決方法を探す「公務員相談コーナー」も開設しています。 ■日大生だけのための就職サイト 「NU就職ナビ」 日本大学の在学生であれば誰でも利用でき、約8万件の企業情報や3万5千件以上の求人情報、卒業生情報・先輩たちの就職活動報告書など、企業に関する独自の情報コンテンツが満載です。
就職実績
・企業 アクサ生命保険（株）／あさひ銀ソフトウェア（株）／アルプス技研（株）／（株）インテック／NTTシステムサービス（株）／NTT（株）／（株）オカダヤ／カテナ（株）／（株）コーセー／コンパックコンピュータ（株）／（株）ジャステック／西武鉄道／ソニー生命保険（株）／太陽生命保険／（株）第一勧銀情報システム／大和証券／ダイヤモンドシステム開発（株）／千葉スバル（株）／（株）データ通信システム／東京海上日動システム（株）／東京地下鉄／東京トヨタ（株）／東急ストア／東洋水産（株）／日本銀行／（株）日本システムディベロップメント／日本IBM／日立ソフトウェアエンジニアリング（株）／（株）日立情報システム／富士ソフトABC（株）／富士通コミュニケーション・システムズ（株）／みずほ信託銀行／（株）みずほホールディングス／三井住友銀行／三菱事務機械（株）／三菱UFJトラストシステム（株）／明生システムサービス（株）／明治安田システムテクノロジー ・公務員 信州大学事務員／警視庁 ・教職関係 東京都 教育委員会／神奈川県 教育委員会／埼玉県 教育委員会／茨城県 教育委員会／群馬県 教育委員会／北海道 教育委員会／横浜市 教育委員会／川崎市 教育委員会／公立中学校・高等学校／私立中学校・高等学校／日本大学付属中学校・高等学校
卒業生に人気の職種
教員
卒業生に人気の業界
教育・学習支援業 47.6% 情報通信業 20.6% サービス業 11.1%
tuition fee
授業料
年間授業料 | 1,100,000円 |
入学金 | 260,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 350,000円 |
4年間合計 | 6,070,000円 |
entrance exam
入試情報
実施している年内入試
総合型選抜
浪人でも出願できる合格後、入学辞退可能(併願)その他出願基準がある
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/02 |
一次合格発表日 | 2024/09/26 |
二次試験日 | 2024/10/12 |
合格発表日 | 2024/11/01 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 事前課題 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 5 |
補足説明
・エントリー：8月1日～9月2日（エントリーシート提出者に出願書類一式を郵送） ・出願手続：9月4日～9月10日 【二次試験】 適性検査、面接及び適性検査に関する口頭試問 【提出書類】 エントリーシート、出願確認票、出身学校調査書等、志望理由書、レポート 【その他出願基準】 ① 「数学I」、「数学II」、「数学III」、「数学A」、「数学B」、「数学C」またはこれらに相当する科目を履修しているまたは履修見込みであること。 ②以下のいずれかに該当する者 （1）数学に強い関心があり,より深く学びたいという意欲を持つ者 （2）数学の教育に熱意を持ち,将来,中学校・高等学校等の数学教員になりたいと考えている者 （3）数学に関する知識と技術を修得し,それを生かして様々な分野での活躍を目指す者
帰国生選抜
合格後、入学辞退可能(併願)その他出願基準がある
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/15 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/11/09 |
合格発表日 | 2024/12/02 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 |
補足説明
※募集人数は若干名 【二次試験】 数学（日本語）、語学試験（英語）、口頭試問 【提出書類】 出願確認票、本人記入用紙、卒業（見込）証明書原本、成績証明書原本、国籍等を証明する書類、宛名ラベル、出願書類等提出リスト、口頭試問票 【出願資格】 1 外国において、学校教育における12年の課程のうち、当該外国の学校教育制度において位置付けられた高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 2 外国において、指定された11年以上の課程を修了したとされるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 3 国際的な評価団体(WASC、CIS、ACSI、NEASC、Cognia)の認定を受けた外国における教育施設の12年の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 4 外国の大学入学資格である国際バカロレア、アビトゥア、バカロレア、GCE（General Certificate of Education）Aレベルを保有する者で、それらの認定証明書を取得できる日本国外にある学校に最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、資格取得後の経過年数が出願時までに1年未満である者。
校友枠選抜
その他出願基準がある合格後、入学辞退可能(併願)浪人でも出願できる
出願基準 必須の評定 | 4 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/04 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/11/16 |
合格発表日 | 2024/12/02 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 |
補足説明
※募集人数は1～2名 ※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限：10月21日（月）※郵送必着 【二次試験】 参考試験、口頭試問 【提出書類】 出願確認票、出願資格確認書、出身学校調査書、口頭試問票 【その他出願基準】 ①下記のいずれかに該当する校友の子又は孫（法定血族を含む2親等内直系血族）である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。 ②数学Ⅰ、数学Ⅱ、数学Ⅲ、数学Ａ、数学Ｂ、数学Ｃまたはこれらに 相当する科目を履修していること。
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