地球科学科
偏差値
52
教室を飛び出そう! 現在の地球は、環境変化、自然災害をはじめ多くの問題に直面しており、その原因やメカニズムの解明が急がれます。地球科学科は、地球内部の現象・地球の物質構成・大地の構造と活動・水の循環・気候変動・地球環境変化など、今日的な視点で地球を捉え、地球の未来を洞察し、社会に貢献できる人材を育てることを目標にしています。野外でのフィールド調査と室内での高度なデータ解析とを組み合わせることで、地球の謎を一緒に探求してみませんか?
注意:日本大学のイベントや資料請求が設定されていません。大学側でイベントや資料請求の設定完了後に閲覧又は申込が可能になります。
偏差値
52
教室を飛び出そう! 現在の地球は、環境変化、自然災害をはじめ多くの問題に直面しており、その原因やメカニズムの解明が急がれます。地球科学科は、地球内部の現象・地球の物質構成・大地の構造と活動・水の循環・気候変動・地球環境変化など、今日的な視点で地球を捉え、地球の未来を洞察し、社会に貢献できる人材を育てることを目標にしています。野外でのフィールド調査と室内での高度なデータ解析とを組み合わせることで、地球の謎を一緒に探求してみませんか?
Work & License
令和5年度 就職率 90.0%
■全学的な就職支援 学部の垣根を超えたプログラムなどを通し、他学部の学生との交流により多様な考え方に触れる機会を提供しています。また、各学部では、特色を生かしたさまざまな支援プログラムを数多く開催するなどきめ細かい指導をしています。 ■各学部と連携する約80名の就職支援スタッフたち この人数は全国の大学でもトップクラスであり、大学本部と各学部との連携により、強力な支援体制を整え、学生が理想とする働き方ができるよう支援することを目指しています。 ■日本大学合同企業研究会・就職セミナー 総合大学である日本大学ならではの就職支援プログラムの1つです。例年、3月の企業の広報活動解禁に合わせ東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催され、幅広い業界から200を超える企業・団体が参加しています。 ■就職支援プログラム 日本大学では1年次から、学生が主体的に未来選択を行うため、学生自身が働くこと就職することを理解した上で、人生観 価値観を確立し、企業選択などを行えるよう支援しています。 ■約125万人の卒業生たち 日本大学出身の社長数は10年以上トップをキープ。頼もしい存在として日本大学の就職支援に協力してくれています。全国で活躍する卒業生との絆とバックアップが学生の就職活動に向けた支えになります。 ■地元就職・地方就職を強力に支援 卒業後に地元での就職や地方公務員を希望する学生に対する就職支援プログラムも充実しています。 ■全国から多数の求人実績 地域の企業の特色や生活の魅力を伝えるとともに、学生が抱えている疑問に答える機会として、UIJターンセミナーを開催。現在、39以上の地方自治体と就職支援協定を締結し相互に連携協力をして就職支援に取り組んでいます。 ■資格試験取得 様々な公務員試験対策講座を実施。全学対象の公務員試験対策講座は、在籍学部を問わず受講可能。また、豊富な知識を持った専門の相談員が公務員試験を目指す過程で生じる疑問や悩みを親身に聞き、共に解決方法を探す「公務員相談コーナー」も開設しています。 ■日大生だけのための就職サイト 「NU就職ナビ」 日本大学の在学生であれば誰でも利用でき、約8万件の企業情報や3万5千件以上の求人情報、卒業生情報・先輩たちの就職活動報告書など、企業に関する独自の情報コンテンツが満載です。
【調査・専門サービス】 アサノ大成基礎エンジニアリング、朝日航洋、アジア航測、ウェザーニューズ、応用地質、国際航業、パスコ、明治コンサルタント、八千代エンジニヤリング、バシフィックコンサルタンツ、川崎地質、日本物理探鑛 【情報サービス・通信】 インテック、日テレITプロデュース、富士通エフ・アイ・ピー、富士通ディフェンスシステムエンジニアリング、NEC航空宇宙システム 【サービス・小売】 大和ハウス工業、パナホーム多摩、セブン-イレブン・ジャパン 【製造】 富士フィルム、日本アイ・ビー・エム、富士ゼロックス 【建設】 三信建設工業、関ヶ原石材、飛島建設、東急建設、住友林業 【銀行・保険・金融】 日本郵便、みずほ銀行、りそな銀行、長野銀行、富国生命保険、三井住友海上火災保険、三井生命保険 【運輸】 東日本旅客鉄道、 東京急行電鉄、小田急電鉄、東京地下鉄、ANAエアポートサービス 【公務員】 気象庁、林野庁、警視庁、東京消防庁、内閣府、埼玉県警本部、神奈川県庁、千葉県庁 【学校教育】 日本大学第三高等学校、土浦日本大学高等学校、東京都中学校教員、埼玉県中学校・小学校教員、千葉県中学校教員、静岡県中学校教員、長野県中学校教員 【その他企業】 原子力発電環境整備機構、土木管理総合試験所、東京電力、テレビ埼玉、伊藤忠商事、セコム
データなし
サービス業 37.3% 公務 17.6% 情報通信業 15.7%
年間授業料 | 1,100,000円 |
入学金 | 260,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 340,000円 |
4年間合計 | 6,030,000円 |
実施している年内入試
総合型選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/02 |
一次合格発表日 | 2024/09/26 |
二次試験日 | 2024/10/05 |
合格発表日 | 2024/11/01 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 事前課題 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 4.5 |
募集人数 | 4 |
・エントリー:8月1日~9月2日(エントリーシート提出者に出願書類一式を郵送) ・出願手続:9月4日~9月10日 【二次試験】 試験当日の講義に基づく小論文、口頭試問(小論文に関する口頭試問)と面接 【提出書類】 エントリーシート、出願確認票、出身学校調査書等、志望理由書、レポート 【その他出願基準】 ①地球科学分野に強い興味を持つ者 ②総合型選抜説明会および特別授業(7月14日夏季オープンキャンパス実施時)に参加した者
帰国生選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/15 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/11/09 |
合格発表日 | 2024/12/02 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 2 |
募集人数 |
※募集人数は若干名 【二次試験】 地球科学に関する一般教養(日本語)、語学試験(英語)、口頭試問 【提出書類】 出願確認票、本人記入用紙、卒業(見込)証明書原本、成績証明書原本、国籍等を証明する書類、宛名ラベル、出願書類等提出リスト、口頭試問票 【出願資格】 1 外国において、学校教育における12年の課程のうち、当該外国の学校教育制度において位置付けられた高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 2 外国において、指定された11年以上の課程を修了したとされるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 3 国際的な評価団体(WASC、CIS、ACSI、NEASC、Cognia)の認定を受けた外国における教育施設の12年の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 4 外国の大学入学資格である国際バカロレア、アビトゥア、バカロレア、GCE(General Certificate of Education)Aレベルを保有する者で、それらの認定証明書を取得できる日本国外にある学校に最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、資格取得後の経過年数が出願時までに1年未満である者。
校友枠選抜
出願基準 必須の評定 | 4 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/04 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/11/16 |
合格発表日 | 2024/12/02 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 |
※募集人数は1~2名 ※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限:10月21日(月)※郵送必着 【二次試験】 参考試験、口頭試問 【提出書類】 出願確認票、出願資格確認書、出身学校調査書、口頭試問票 【その他出願基準】 下記のいずれかに該当する校友の子又は孫(法定血族を含む2親等内直系血族)である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。