建築工学科
偏差値
50
新たな社会を創造的に切りひらく建築家マインドを持った技術者を育成 建築とは家具や住宅から都市にいたるまで、人間の生活環境を創造していくこと。その様々な空間を実現するための知識と建設技術を身につけていくのが建築工学です。また、人々の精神に潤いを与えるものづくりには、社会科学や人文科学、芸術学といった学びが必要となります。建築工学科では幅広い分野を総合的に、横断的に学んでいきます。
合格への第一歩
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偏差値
50
新たな社会を創造的に切りひらく建築家マインドを持った技術者を育成 建築とは家具や住宅から都市にいたるまで、人間の生活環境を創造していくこと。その様々な空間を実現するための知識と建設技術を身につけていくのが建築工学です。また、人々の精神に潤いを与えるものづくりには、社会科学や人文科学、芸術学といった学びが必要となります。建築工学科では幅広い分野を総合的に、横断的に学んでいきます。
Work & License
令和5年度 就職率 96.5% 進学率 19.8%
■全学的な就職支援 学部の垣根を超えたプログラムなどを通し、他学部の学生との交流により多様な考え方に触れる機会を提供しています。また、各学部では、特色を生かしたさまざまな支援プログラムを数多く開催するなどきめ細かい指導をしています。 ■各学部と連携する約80名の就職支援スタッフたち この人数は全国の大学でもトップクラスであり、大学本部と各学部との連携により、強力な支援体制を整え、学生が理想とする働き方ができるよう支援することを目指しています。 ■日本大学合同企業研究会・就職セミナー 総合大学である日本大学ならではの就職支援プログラムの1つです。例年、3月の企業の広報活動解禁に合わせ東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催され、幅広い業界から200を超える企業・団体が参加しています。 ■就職支援プログラム 日本大学では1年次から、学生が主体的に未来選択を行うため、学生自身が働くこと就職することを理解した上で、人生観 価値観を確立し、企業選択などを行えるよう支援しています。 ■約125万人の卒業生たち 日本大学出身の社長数は10年以上トップをキープ。頼もしい存在として日本大学の就職支援に協力してくれています。全国で活躍する卒業生との絆とバックアップが学生の就職活動に向けた支えになります。 ■地元就職・地方就職を強力に支援 卒業後に地元での就職や地方公務員を希望する学生に対する就職支援プログラムも充実しています。 ■全国から多数の求人実績 地域の企業の特色や生活の魅力を伝えるとともに、学生が抱えている疑問に答える機会として、UIJターンセミナーを開催。現在、39以上の地方自治体と就職支援協定を締結し相互に連携協力をして就職支援に取り組んでいます。 ■資格試験取得 様々な公務員試験対策講座を実施。全学対象の公務員試験対策講座は、在籍学部を問わず受講可能。また、豊富な知識を持った専門の相談員が公務員試験を目指す過程で生じる疑問や悩みを親身に聞き、共に解決方法を探す「公務員相談コーナー」も開設しています。 ■日大生だけのための就職サイト 「NU就職ナビ」 日本大学の在学生であれば誰でも利用でき、約8万件の企業情報や3万5千件以上の求人情報、卒業生情報・先輩たちの就職活動報告書など、企業に関する独自の情報コンテンツが満載です。
大和ハウス工業株式会社／新日本空調株式会社／株式会社大林組／株式会社熊谷組／清水建設株式会社／日本国土開発株式会社／東京電力ホールディングス株式会社／株式会社スペース／丸藤シートパイル株式会社／文京区役所 など
データなし
建設業 53.3% サービス業 10.4% 不動産業 3.8%
年間授業料 | 1,100,000円 |
入学金 | 260,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 340,000円 |
4年間合計 | 6,080,000円 |
実施している年内入試
学校推薦選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/07 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/11/17 |
合格発表日 | 2024/12/02 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 推薦書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1.3 |
募集人数 | 6 |
【二次試験】 基礎学力検査（英語・数学）合わせて120分、面接 【提出書類】 推薦書、出願確認票、資格・受賞歴等一覧表（資格・受賞歴等がある場合のみ）、志望理由書、出身学校調査書 ※2024年3月卒業生も出願可
総合型選抜（第1期）
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/10 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/10/19 |
合格発表日 | 2024/11/01 |
提出書類 | 志望理由書 事前課題 その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1.7 |
募集人数 | 20 |
【事前課題について】 課題公開期間：2024年7月12日～10月3日 ※「課題」の閲覧方法は、願書（出願書類）に同封 【二次試験】 ・基礎学力検査（英語・数学）合わせて120分 ・面接（課題に対する口頭試問も実施） 【提出書類】 出願確認票、出身学校調査書等、志望理由書、資格・受賞歴等一覧表（資格・受賞歴等がある場合のみ）、課題
総合型選抜（第2期）
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/12/03 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/08 |
合格発表日 | 2024/12/16 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 |
試験内容 | 面接 その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1.4 |
募集人数 | 18 |
※募集人数は生産工学部 総合型選抜（第2期）すべての学科の合計 【二次試験】 模擬授業および授業内課題、面接 【提出書類】 出願確認票、出身学校調査書等、志望理由書、資格・受賞歴等一覧表（資格・受賞歴等がある場合のみ）
帰国生選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/06 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/10/05 |
合格発表日 | 2024/10/15 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 |
※募集人数は若干名 【二次試験】 基礎学力検査（英語・数学）、作文（日本語）、面接 【提出書類】 出願確認票、本人記入用紙、卒業（見込）証明書原本、成績証明書原本、国籍等を証明する書類、宛名ラベル、出願書類等提出リスト 【出願資格】 1 外国において、学校教育における12年の課程のうち、当該外国の学校教育制度において位置付けられた高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 2 外国において、指定された11年以上の課程を修了したとされるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 3 国際的な評価団体(WASC、CIS、ACSI、NEASC、Cognia)の認定を受けた外国における教育施設の12年の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 4 外国の大学入学資格である国際バカロレア、アビトゥア、バカロレア、GCE（General Certificate of Education）Aレベルを保有する者で、それらの認定証明書を取得できる日本国外にある学校に最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、資格取得後の経過年数が出願時までに1年未満である者。
校友枠選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/27 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/10/05 |
合格発表日 | 2024/10/15 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 9 |
※募集人数は生産工学部 校友枠選抜すべての合計 ※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限：9月13日（金）※郵送必着 【二次試験】 基礎学力検査（英語・数学）、面接 【提出書類】 出願確認票、出願資格確認書、志望理由書、出身学校調査書等 【その他出願基準】 下記のいずれかに該当する校友の子又は孫（法定血族を含む2親等内直系血族）である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。