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偏差値
59
これからの建築について想像を膨らませながら、実際の建築に触れ、一緒に考えていきましょう。 建築をつくるということ。それは、単に建物をつくるということではありません。そこにどんな人が訪れ、どんな活動をするのか、社会や都市とどう関係し合うのか。さらに地震や台風などの災害対応、建築材料、消費エネルギー、地域や都市デザインとの関係など、建築をつくるときには、多くのことに想像を膨らませ総合的に考えなければなりません。その先にはエキサイティングな建築の姿が見えてきます。
Work & License
令和5年度 就職率 88.1% 進学率 36.4％
■全学的な就職支援 学部の垣根を超えたプログラムなどを通し、他学部の学生との交流により多様な考え方に触れる機会を提供しています。また、各学部では、特色を生かしたさまざまな支援プログラムを数多く開催するなどきめ細かい指導をしています。 ■各学部と連携する約80名の就職支援スタッフたち この人数は全国の大学でもトップクラスであり、大学本部と各学部との連携により、強力な支援体制を整え、学生が理想とする働き方ができるよう支援することを目指しています。 ■日本大学合同企業研究会・就職セミナー 総合大学である日本大学ならではの就職支援プログラムの1つです。例年、3月の企業の広報活動解禁に合わせ東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催され、幅広い業界から200を超える企業・団体が参加しています。 ■就職支援プログラム 日本大学では1年次から、学生が主体的に未来選択を行うため、学生自身が働くこと就職することを理解した上で、人生観 価値観を確立し、企業選択などを行えるよう支援しています。 ■約125万人の卒業生たち 日本大学出身の社長数は10年以上トップをキープ。頼もしい存在として日本大学の就職支援に協力してくれています。全国で活躍する卒業生との絆とバックアップが学生の就職活動に向けた支えになります。 ■地元就職・地方就職を強力に支援 卒業後に地元での就職や地方公務員を希望する学生に対する就職支援プログラムも充実しています。 ■全国から多数の求人実績 地域の企業の特色や生活の魅力を伝えるとともに、学生が抱えている疑問に答える機会として、UIJターンセミナーを開催。現在、39以上の地方自治体と就職支援協定を締結し相互に連携協力をして就職支援に取り組んでいます。 ■資格試験取得 様々な公務員試験対策講座を実施。全学対象の公務員試験対策講座は、在籍学部を問わず受講可能。また、豊富な知識を持った専門の相談員が公務員試験を目指す過程で生じる疑問や悩みを親身に聞き、共に解決方法を探す「公務員相談コーナー」も開設しています。 ■日大生だけのための就職サイト 「NU就職ナビ」 日本大学の在学生であれば誰でも利用でき、約8万件の企業情報や3万5千件以上の求人情報、卒業生情報・先輩たちの就職活動報告書など、企業に関する独自の情報コンテンツが満載です。
■建設・住宅・不動産 清水建設／大成建設／鹿島建設／大林組／竹中工務店／戸田建設／西松建設／長谷工コーポレーション／三井住友建設／前田建設工業／フジタ／東急建設／熊谷組／安藤・間／五洋建設／鉄建建設／髙松建設／奥村組／スターツＣＡＭ ／ナカノフドー建設／積水ハウス／大和ハウス工業／大和リース／住友林業／ミサワホーム／三井ホーム／三菱地所ホーム／旭化成ホームズ／トヨタホーム／パナソニック ホームズ／一条工務店／住友林業ホームテック／ＬＩＸＩＬ／東急不動産／東日本旅客鉄道／ポラス／三井デザインテック／タカラスタンダード／三越伊勢丹プロパティ・デザイン／三建設備工業／ダイダン ■その他サービス 乃村工藝社／丹青社／商店建築社／野村不動産パートナーズ／東急コミュニティー／ＵＲコミュニティ／首都高速道路／ＪＲ東日本ビルテック／オリックス・ファシリティーズ／三菱地所プロパティマネジメント／大林ファシリティーズ／パルコスペースシステムズ／コクヨ ■調査・コンサルタント 日本設計／三菱地所設計／久米設計／石本建築事務所／梓設計／ＮＴＴファシリティーズ／山下設計／佐藤総合計画／ＩＮＡ新建築研究所／ＪＲ東日本建築設計／松田平田設計／安井建築設計事務所／東急設計コンサルタント／隈研吾建築都市設計事務所／オリエンタルコンサルタンツ／日本工営／国際開発コンサルタンツ／ランドブレイン／市浦ハウジング＆プランニング／長大／ＵＲリンケージ ■官公庁・団体 国土交通省／財務省／防衛省／日本郵政／東京都／千葉県／埼玉県／東京都特別区／三鷹市／町田市／千葉市／習志野市／市川市／柏市／さいたま市／所沢市／横浜市／川崎市／小田原市
データなし
建設・住宅・不動産 50.0% 公務 2.6% その他サービス 2.6%
年間授業料 | 1,150,000円 |
入学金 | 260,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 360,000円 |
4年間合計 | 6,310,000円 |
実施している年内入試
総合型選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/09/09 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/10/27 |
合格発表日 | 2024/11/01 |
提出書類 | 志望理由書 活動報告書 その他書類 事前課題 |
試験内容 | 面接 プレゼンテーション その他 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1.5 |
募集人数 | 5 |
※出願前にエントリーが必要です。 エントリー期間：6月1日〜9月9日 6月23日開催のオープンキャンパス（駿河台）および8月3・4日開催のオープンキャンパス（船橋）でもエントリーを受け付けます。 【二次試験】 スケッチ、応募作品のプレゼンテーションとそれに対する質疑応答、面接 ※プレゼンテーションソフトで作成したファイルまたはプレゼンボードを持参すること 【提出書類】 出願確認票、エントリーシート、出身学校調査書等、大学入学希望理由書、活動報告書、学修計画書、応募作品等に関する資料（ポートフォリオ等）、設計競技等の内容がわかる資料（応募要項・応募点数・審査結果・審査評等） ※出願後、10月上旬に事前課題を郵送します。 この課題に対する報告書（事前課題報告書）を作成して、指定された提出期限までに大学へ返送してください。 【その他出願基準】 高等学校等在学中に建築に関する設計競技（日本大学主催の「日本大学全国高等学校・建築設計競技」等）やコンクールに応募した者
帰国生選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/25 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/15 |
合格発表日 | 2024/12/18 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 |
※募集人数は若干名 【二次試験】 筆記試験（数学・英語／日本語）、面接（口頭試問含む） 【提出書類】 出願確認票、本人記入用紙、卒業（見込）証明書原本、成績証明書原本、国籍等を証明する書類、宛名ラベル、出願書類等提出リスト 【出願資格】 1 外国において、学校教育における12年の課程のうち、当該外国の学校教育制度において位置付けられた高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 2 外国において、指定された11年以上の課程を修了したとされるものであること等の要件を満たす高等学校に対応する学校の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 3 国際的な評価団体(WASC、CIS、ACSI、NEASC、Cognia)の認定を受けた外国における教育施設の12年の課程に、最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、2024年4月1日から2025年3月31日までに卒業又は卒業見込みの者。 4 外国の大学入学資格である国際バカロレア、アビトゥア、バカロレア、GCE（General Certificate of Education）Aレベルを保有する者で、それらの認定証明書を取得できる日本国外にある学校に最終学年を含めて2年以上継続して在籍し、資格取得後の経過年数が出願時までに1年未満である者。
校友枠選抜
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/20 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/15 |
合格発表日 | 2024/12/18 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 14 |
※募集人数は理工学部 校友枠選抜すべての合計 ※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限：11月6日（水）※郵送必着 【二次試験】 筆記試験（数学・英語）、面接（口頭試問含む） 【提出書類】 出願確認票、 調査書等、出願資格確認書、出願理由書 【その他出願基準】 ■下記のいずれかに該当する校友の子又は孫（法定血族を含む2親等内直系血族）である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。 ■数学： 「数学Ⅰ」、「数学Ⅱ」、「数学Ａ」、「数学Ｂ」、「数学Ｃ」のすべてを履修していること ※旧課程の数学履修者は「旧数学Ⅰ」、「旧数学Ⅱ」、「旧数学Ａ」、「旧数学Ｂ」のすべてを履修していること。 ■理科： 「物理」、「化学」、「生物」、「地学」のいずれか１科目以上を履修していること