歯学科(松戸歯学部)
偏差値
51
歯科医学を医学の一分科と捉えるオーラルサイエンス(口腔科学)で人間性豊かな歯科医師を養成 口腔の健康は全身の健康を支えるという『オーラルサイエンス(口腔科学)』の学びをもとに、社会の多様なニーズに対応できる高い倫理観を持った歯科医師を養成します。5年次の臨床実習ではSD(Student Dentist)診療室を開設。学生が指導医とともに患者さんのマネジメントを行いながら実践力を磨きます。
注意:日本大学のイベントや資料請求が設定されていません。大学側でイベントや資料請求の設定完了後に閲覧又は申込が可能になります。
偏差値
51
歯科医学を医学の一分科と捉えるオーラルサイエンス(口腔科学)で人間性豊かな歯科医師を養成 口腔の健康は全身の健康を支えるという『オーラルサイエンス(口腔科学)』の学びをもとに、社会の多様なニーズに対応できる高い倫理観を持った歯科医師を養成します。5年次の臨床実習ではSD(Student Dentist)診療室を開設。学生が指導医とともに患者さんのマネジメントを行いながら実践力を磨きます。
Work & License
歯科医師国家試験合格率 2023年度 68.3%
■全学的な就職支援 学部の垣根を超えたプログラムなどを通し、他学部の学生との交流により多様な考え方に触れる機会を提供しています。また、各学部では、特色を生かしたさまざまな支援プログラムを数多く開催するなどきめ細かい指導をしています。 ■各学部と連携する約80名の就職支援スタッフたち この人数は全国の大学でもトップクラスであり、大学本部と各学部との連携により、強力な支援体制を整え、学生が理想とする働き方ができるよう支援することを目指しています。 ■日本大学合同企業研究会・就職セミナー 総合大学である日本大学ならではの就職支援プログラムの1つです。例年、3月の企業の広報活動解禁に合わせ東京・有楽町の東京国際フォーラムで開催され、幅広い業界から200を超える企業・団体が参加しています。 ■就職支援プログラム 日本大学では1年次から、学生が主体的に未来選択を行うため、学生自身が働くこと就職することを理解した上で、人生観 価値観を確立し、企業選択などを行えるよう支援しています。 ■約125万人の卒業生たち 日本大学出身の社長数は10年以上トップをキープ。頼もしい存在として日本大学の就職支援に協力してくれています。全国で活躍する卒業生との絆とバックアップが学生の就職活動に向けた支えになります。 ■地元就職・地方就職を強力に支援 卒業後に地元での就職や地方公務員を希望する学生に対する就職支援プログラムも充実しています。 ■全国から多数の求人実績 地域の企業の特色や生活の魅力を伝えるとともに、学生が抱えている疑問に答える機会として、UIJターンセミナーを開催。現在、39以上の地方自治体と就職支援協定を締結し相互に連携協力をして就職支援に取り組んでいます。 ■資格試験取得 様々な公務員試験対策講座を実施。全学対象の公務員試験対策講座は、在籍学部を問わず受講可能。また、豊富な知識を持った専門の相談員が公務員試験を目指す過程で生じる疑問や悩みを親身に聞き、共に解決方法を探す「公務員相談コーナー」も開設しています。 ■日大生だけのための就職サイト 「NU就職ナビ」 日本大学の在学生であれば誰でも利用でき、約8万件の企業情報や3万5千件以上の求人情報、卒業生情報・先輩たちの就職活動報告書など、企業に関する独自の情報コンテンツが満載です。
学科データなし (開業医、研究者、勤務医など)
歯科医師
医療
年間授業料 | 3,500,000円 |
入学金 | 600,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 2,840,000円 |
4年間合計 | 29,750,000円 |
実施している年内入試
学校推薦選抜
出願基準 必須の評定 | 3.3 |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/11/08 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/11/16 |
合格発表日 | 2024/12/02 |
提出書類 | その他書類 推薦書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1 |
募集人数 | 3 |
【二次試験】 小論文(60分・500字以上600字以内)、面接 【提出書類】 推薦書、出願確認票、出身学校調査書 ※2024年3月卒業生も出願可
総合型選抜(第1期)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/07 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/10/19 |
合格発表日 | 2024/11/01 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1.1 |
募集人数 | 13 |
【二次試験】 ・基礎学力検査(60分) ※英語、数学、国語(古文・漢文を除く) ・小論文(60分・500字以上600字以内) ・面接 【提出書類】 出願確認票、出願理由書・経歴書、出願資格を証明する書類
総合型選抜(第2期)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/12/06 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/14 |
合格発表日 | 2024/12/20 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | 1 |
募集人数 | 4 |
【二次試験】 ・基礎学力検査(60分) ※英語、数学、国語(古文・漢文を除く) ・小論文(60分・500字以上600字以内) ・面接 【提出書類】 出願確認票、出願理由書・経歴書、出願資格を証明する書類
総合型選抜(第3期)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2025/03/10 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2025/03/15 |
合格発表日 | 2025/03/21 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 3 |
【二次試験】 ・基礎学力検査(60分) ※英語、数学、国語(古文・漢文を除く) ・小論文(60分・500字以上600字以内) ・面接 【提出書類】 出願確認票、出願理由書・経歴書、出願資格を証明する書類
校友枠選抜(第1期)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/08/30 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/09/07 |
合格発表日 | 2024/09/13 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 7 |
※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限:8月19日(月)※郵送必着 【二次試験】 学力検査(英語・数学・国語)、小論文、面接 【提出書類】 出願確認票、出願資格確認書、出願理由書・経歴書、出身学校の調査書等 【その他出願基準】 下記のいずれかに該当する校友の子又は孫(法定血族を含む2親等内直系血族)である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。
校友枠選抜(第2期)
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/12/06 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024/12/14 |
合格発表日 | 2024/12/20 |
提出書類 | その他書類 志望理由書 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2025 | |
倍率 2024 | |
募集人数 | 3 |
※本選抜を受験するには、出願前に日本大学の校友の子又は孫であることの確認が必要です。 ※申請期限:11月22日(金)※郵送必着 【二次試験】 学力検査(英語・数学・国語)、小論文、面接 【提出書類】 出願確認票、出願資格確認書、出願理由書・経歴書、出身学校の調査書等 【その他出願基準】 下記のいずれかに該当する校友の子又は孫(法定血族を含む2親等内直系血族)である者。ただし、法定血族の場合は、大学入学年度の3年前の4月1日以前に養子縁組をしていること。 ・学校法人日本大学寄附行為施行規則第7条に規定する「学校法人日本大学が設置する学校」を卒業または修了した者。 ・学校法人日本大学が設置する学校に勤務を有する専任教職員または専任教職員であっ た者。 ・学校法人日本大学の役員または役員であっ た者。 ・学校法人日本大学の特別付属・ 準付属校を設置する法人に勤務を有する専任教職員または専任教職員であった者。ただし、特別付属・ 準付属校を設置する法人は、令和6年4月1日現在のものとする。