人間環境学科
偏差値
61
【学際的な視野と実践力で、持続可能な社会の創造を目指す】 グローバルかつローカルに持続可能な社会を創造するための政策を、従来の学部の垣根を超えて「法律・政治」「経済・経営」「社会・地域」「人文科学」「自然科学」の多様な学問分野から総合的に追求する学科です。民間企業、国・自治体、国内外のNGO・NPOなど、さまざまなフィールドでの活躍を目指します。
注意:法政大学のイベントや資料請求が設定されていません。大学側でイベントや資料請求の設定完了後に閲覧又は申込が可能になります。
偏差値
61
【学際的な視野と実践力で、持続可能な社会の創造を目指す】 グローバルかつローカルに持続可能な社会を創造するための政策を、従来の学部の垣根を超えて「法律・政治」「経済・経営」「社会・地域」「人文科学」「自然科学」の多様な学問分野から総合的に追求する学科です。民間企業、国・自治体、国内外のNGO・NPOなど、さまざまなフィールドでの活躍を目指します。
学びの特徴
カリキュラム
Work & License
2023年度 ・就職率 93.4% ・進学率 0.9%
【個別相談】 進路や就職に関する一人一人のさまざまな疑問・悩みごとについて、キャリアセンタースタッフが相談に応じています。所属キャンパスに関係なく、全キャンパスの個別相談を利用できます。 【OB・OG訪問】 志望企業で働いている先輩たちの生の声を聞いて、ホームページや資料だけではわからない会社の雰囲気や現場の実情を知り、理解を深めましょう。ゼミやサークルの先輩など、自分の人脈を活用するだけでなく、キャリアセンターでもOB・OG情報の閲覧ができます。 【専門スキルが身に付く職種別の特別講座が充実】 特別講座の一例 ●公務員講座 ●自主マスコミ講座 ●会計専門職講座 ●法職講座 ●割引提携講座(行政書士、司法書士、税理士、宅地建物取引士など) ■経験豊富なスタッフによる個別相談・模擬面接 ■就職活動のポイントを網羅した支援プログラム ■インターンシップ準備講座 ■社員座談会 ■学内企業説明会 ■学内企業選考会 ■卒業生による就職支援 ■インターンシップの支援が充実 ■学生サポーター制度 ■国際キャリア支援プログラム ■地方自治体との連携を強化 ■キャリアデザイン学部研究者との連携
㈱一条工務店、大成建設㈱、高砂熱学工業㈱、TOTO㈱、アサヒビール㈱、東レ㈱、㈱大塚商会、日本食研ホールディングス㈱、長瀬産業㈱、稲畑産業㈱、双日食料㈱、㈱日本アクセス、三菱食品㈱、㈱JALUX、美津濃㈱、㈱千葉銀行、㈱みずほ銀行、三井住友海上火災保険㈱、㈱ジェーシービー、野村不動産㈱、日本出版販売㈱、日本放送協会(NHK)、NECソリューションイノベータ㈱、㈱日立システムズエンジニアリングサービス、KDDI㈱、東洋製罐グループホールディングス㈱、㈱JTB、アクセンチュア㈱、東京電力ホールディングス㈱、東京国税局、横浜税関 ほか
データなし
情報・通信 23.1% サービス 19.6% 製造 14.6%
年間授業料 | 831,000円 |
入学金 | 240,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 228,000円 |
4年間合計 | 4,552,000円 |
実施している年内入試
出願基準 必須の評定 | 3.5 |
必須の英語 基準スコア | なし |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/11 |
一次合格発表日 | 2024年11月9日(土) |
二次試験日 | 2024年11月17日(日) |
合格発表日 | 2024/11/26 |
提出書類 | 志望理由書 その他書類 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 面接 |
倍率 2024 | 4.9 |
倍率 2023 | 3.5 |
募集人数 | 20 |
筆記試験は「小論文」「英語」
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | なし |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/11 |
一次合格発表日 | |
二次試験日 | 2024年11月17日(日) |
合格発表日 | 2024/11/26 |
提出書類 | その他書類 |
試験内容 | 面接 小論文や学科諮問などの筆記試験 |
倍率 2024 | |
倍率 2023 | |
募集人数 |
募集人数は若干名 筆記試験は「小論文」 提出書類については法政大学入試情報サイトの更新を確認してください。 https://www.guide.52school.com/guidance/net-hosei-tokubetsu/gid/ 【その他出願資格】 国際バカロレア資格取得者(DP(ディプロマ・プログラム)でフルディプロマを取得済の者)。もしくは取得見込で見込点(predictedgrades)が出願時に26ポイント以上の者(入学時までにフルディプロマの取得が必要)。