注意:成蹊大学のイベントや資料請求が設定されていません。大学側でイベントや資料請求の設定完了後に閲覧又は申込が可能になります。
偏差値
60
データとモデルに基づいて 「経済現象」を解き明かし立ちはだかる社会課題を解決へ導く 数理モデルに基づく経済分析と未来のICT社会を支えるデータ解析など、理系・文系の枠組みを越えた教育の実践により、次世代のリーダーを養成します。経済学の基礎理論にはミクロ経済学とマクロ経済学の二つがあります。経済数理学科では特に数理的側面を重視しつつ、この二つの経済学を系統的に学びます。これらを通して、経済数理モデルを構築して分析していく手法を身につけ、国際貿易・企業間競争・金融マーケットなど諸分野の研究や、少子高齢化・環境・不平等などの社会問題の解決のために応用します。
学びの特徴
カリキュラム
Work & License
2023年度 就職率 98.6%
■個々の学生に徹底して対応する個別相談 学生一人ひとりが納得した進路へ進めるよう、徹底して個別相談に応じます。経験豊富な相談員が、学生と一緒に考え、前向きに次の行動に取り組めるようにきめ細やかな支援を行います。 ・低学年相談（1年次～） 1年次から、学生生活（部活・サークル、留学、資格取得など）や進路のことなど、幅広い内容の相談を受け付けています。 ・就職相談（3年次～） 3年次から、民間企業や公務員などの就職活動全般に関する相談を受け付けています。学生の特徴や、就職の目標などを把握し、個々に合ったアドバイスや企業紹介に努めています。 ■充実したセミナーやガイダンス 年間約350件のセミナーやガイダンスを実施しています。低学年次から成蹊大学独自のイベントを多数開催することにより、就職活動に役立つ情報をタイムリーに提供しています。 【1・2年次】 ・新入生ガイダンス ・社会人の働き方セミナー ・プレ就活ガイダンス ・理系の仕事セミナー 【3年次】 ・進路就職ガイダンス ・理工・専攻別就活ガイダンス ・模擬面接 ・公務員・教員グループガイダンス ・グループディスカッション準備講座 ・業界研究セミナー ・WEB選考対策講座 ・UIターン講座 ・キャリセンLive ・内定者報告会 ・体育会向け就活セミナーOBOGセミナー ・筆記試験対策講座 【4年次】 ・求人マッチング会 ・学内採用面談 ・最終面接対策講座 ■手厚いインターシップ支援 近年の傾向として、大学3年生の夏から冬にかけて開催されるインターンシップ（就業体験）への参加が非常に重要になってきています。キャリア支援センターでは、そうしたインターシップに関する情報・機会提供や、応募に向けたさまざまな支援を行っています。
【経済学部全体】 ■金融業 あいおいニッセイ同和損害保険／アクサ生命保険／アフラック生命保険／きらぼし銀行／商工組合中央金庫／常陽銀行／第一生命保険／大同生命保険／千葉銀行／東海東京フィナンシャル・／ホールディングス／東京海上日動火災保険／みずほ銀行／みずほ証券／三井住友ファイナンス＆リース／三菱ＨＣキャピタル／三菱ＵＦＪ銀行／武蔵野銀行／明治安田生命保険／りそな銀行 ■商業 セブン－イレブン・ジャパン／三菱商事テクノス ■製造業 アイシン／旭化成ホームズ／オリンパス／清水建設／大成建設／大和ハウス工業／千代田化工建設／東京セキスイハイム／長谷工コーポレーション／三菱ふそうトラック・バス／三菱ロジスネクスト／ユニバーサルミュージック／リコー ■サービス業 アビームコンサルティング／ＪＡＬスカイ／住友不動産／中日本高速道路／日本旅行／浜銀総合研究所／ＢＳ－ＴＢＳ／ＰｗＣコンサルティング／船井総合研究所／ベイカレント・コンサルティング／三菱地所コミュニティ／三菱地所プロパティマネジメント／三菱地所リアルエステートサービス／三菱倉庫／リクルート ■IT業 インテック／エヌ・ティ・ティ・データ・フロンティア／ＮＥＣソリューションイノベータ／ＮＴＴデータフィナンシャルテクノロジー／大塚商会／コナミグループ／スミセイ情報システム／第一生命情報システム／電通国際情報サービス／トランスコスモス／ニッセイ情報テクノロジー／日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ／日本ヒューレット・パッカード／日立システムズ／日立ソリューションズ／富士ソフト／みずほリサーチ＆テクノロジーズ／三菱ＵＦＪインフォメーションテクノロジー／明治安田システム・テクノロジー ■公務員・教員等 さいたま市教育委員会／財務専門官／東京消防庁／東京特別区（Ｉ類）／東京薬科大学
データなし
【経済学部全体】 サービス業 33.7% IT業 23.9% 金融業 17.6%
年間授業料 | 855,000円 |
入学金 | 200,000円 |
ー施設利用料等その他費用 | 300,000円 |
4年間合計 | 4,856,000円 |
実施している年内入試
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/09 |
一次合格発表日 | 2024/11/08 |
二次試験日 | 2024/11/16 |
合格発表日 | 2024/11/22 |
提出書類 | 志望理由書 活動報告書 その他書類 事前課題 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 その他 プレゼンテーション |
倍率 2024 | 2.5 |
倍率 2023 | 3.4 |
募集人数 | 4 |
【事前課題】 課題レポート（テーマについて、1200字程度のレポートを作成し、所定の書式に記入） 【二次試験】 ・事前学習確認審査 課題となる文献資料（和文・英文の文章、数値や図表など）を参照しつつ、それにもとづいた筆記試験を行います。文献資料を正確に理解し、分析に必要な基礎力を審査します。 ・発表審査 ① 文献資料の内容と自身の考えをまとめた発表要旨（レジュメ）にもとづく１０分間のプレゼンテーション。 ② 発表内容やレジュメに関する５分程度の質疑応答。 ③ 志望理由や活動歴などについての自己アピール（２分間）と質疑応答。 【出願書類】 調査書等／志願書／志望理由書／活動報告書／課題レポート／学術・芸術・スポーツ等の課外活動、生徒会活動、地域活動、ボランティア活動の成果等を証明する資料（コピー可）／次の検定・資格試験等の合格実績やスコアがある者はそれを証明する書類（コピー可） ・実用英語技能検定、TOEFL、TOEIC、IELTS、国際連合公用語英語検定試験、GTEC、TEAP、ケンブリッジ英語検定、実用数学技能検定、統計検定、その他の検定・資格試験等 【その他出願基準】 高等学校において「数学Ⅰ」「数学 A」「数学Ⅱ」「数学 B」をすべて履修し、数学の合計修得単位数が１３単位以上であること。
出願基準 必須の評定 | なし |
必須の英語 基準スコア | |
試験日程 出願締切日 | 2024/10/09 |
一次合格発表日 | 2024/11/08 |
二次試験日 | 2024/11/16 |
合格発表日 | 2024/11/22 |
提出書類 | 志望理由書 活動報告書 その他書類 事前課題 |
試験内容 | 小論文や学科諮問などの筆記試験 その他 プレゼンテーション |
倍率 2024 | |
倍率 2023 | |
募集人数 |
※募集人数：若干名（一般受験の定員に含む） 【事前課題】 課題レポート（テーマについて、1200字程度のレポートを作成し、所定の書式に記入） 【二次試験】 ・事前学習確認審査 課題となる文献資料（和文・英文の文章、数値や図表など）を参照しつつ、それにもとづいた筆記試験を行います。文献資料を正確に理解し、分析に必要な基礎力を審査します。 ・発表審査 ① 文献資料の内容と自身の考えをまとめた発表要旨（レジュメ）にもとづく１０分間のプレゼンテーション。 ② 発表内容やレジュメに関する５分程度の質疑応答。 ③ 志望理由や活動歴などについての自己アピール（２分間）と質疑応答。 【出願書類】 卒業（見込）証明書あるいは修了（見込）証明書／成績証明書／海外在留証明書／履歴書／志願書／志望理由書／活動報告書／課題レポート／学術・芸術・スポーツ等の課外活動、生徒会活動、地域活動、ボランティア活動の成果等を証明する資料（コピー可）／次の検定・資格試験等の合格実績やスコアがある者はそれを証明する書類（コピー可） ・実用英語技能検定、TOEFL、TOEIC、IELTS、国際連合公用語英語検定試験、GTEC、TEAP、ケンブリッジ英語検定、実用数学技能検定、統計検定、その他の検定・資格試験等 【その他出願基準】 ■高等学校において「数学Ⅰ」「数学 A」「数学Ⅱ」「数学 B」をすべて履修し、数学の合計修得単位数が１３単位以上であること。 ■以下の a、ｂ、ｃのいずれかを満たし、さらに①、②のいずれかを満たす者。 a. 日本国籍を有する者 b. 「出入国管理及び難民認定法」による「永住者」 c. 「日本国との平和条約に基づき日本の国籍を離脱した者等の出入国に関する特例法」による「特別永住者」 ① 2023年4月1日から2025年3月31日までの間に外国において学校教育における12年の課程を修了した、もしくは修了する見込みのある者、またはこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者。ただし、修了または修了見込みの時点にいたるまでの２学年度に相当する期間以上を継続して、外国の学校教育における12年の課程に在籍していることが必要。 ② 外国の学校教育における12年の課程に継続して2学年度に相当する期間以上在籍し、かつ、その直後に日本の高等学校の第2学年の9月以降に編入学し、2025年3月に卒業見込みの者。帰国後、日本国内の学校教育法に準拠しない学校に編入学した場合は、この期間を外国の教育課程における期間と合算することを認める場合がある。